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NTTコミュニケーションズ

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about

“制度・環境・風土”
NTT Comらしい
3つのアプローチ

「変革の3つのポイント」の図 「変革の3つのポイント」の図
新しい働き方として定着しつつあるリモートワーク。NTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com)では、コロナ禍以前から、社員6,350人が参加するテレワークデイズを実施。ICTやデータを活用した変革を推進してきました。

自らがリモートワークを導入してわかったこと。それは、成功に必要な「制度・ルール」「環境・ツール」「風土・意識」の3つの変革。その先に、「一人ひとりがパフォーマンスを発揮できる働き方の選択」が生まれます。

そんな自ら変革し続けてきた私たちの、ニューノーマルへ向けた、自らの進化の一端をご紹介します。
「すべての項目で満足度が大きく上昇し、過去最高の結果となりました。」の図 「すべての項目で満足度が大きく上昇し、過去最高の結果となりました。」の図

制度・ルール

制度を見直せば多様性のあるワークスタイルが実現!

柔軟な制度が「働き方の選択肢」を広げる。
ライフの充実があるからこそ、ワークも充実する!

2020年度、服務制度と給与制度を見直したNTT Com。まず、コアタイムを設けないフレックスタイム制度とプライベートの予定後に再び勤務する分断勤務を実施。二つを組み合わせることで、自分の都合に合わせて働くことができます。

育児期間の時短勤務からフルタイム勤務へ。
スムーズな復帰を手助け

服務・給与制度の見直しは、育児や介護などさまざまな事情を抱える社員の活躍を後押しします。特に育児では、リモートワークによる通勤時間の減少やフレックスタイム制度の活用により育児と仕事を両立できるようになりました。

企業として希望するキャリアや
ライフスタイルを応援

人事制度の見直しを進めるNTT Com。自らキャリアを切り拓くことのできるジョブボード(=公募プラットフォーム)を常設したり、ジョブ型雇用を拡大したりと、フレキシブルな働き方が始まっています。

本取り組みをもっと知る

取り組み例

社員の活躍を支える柔軟な勤務制度
リモートワーク制度

リモートワーク制度

社員一人ひとりが場所にとらわれず働ける仕組み。例えば、育児で短時間勤務の社員がリモートワークを活用すれば、フルタイム相当の勤務が可能になり生産性が向上します。
フレックスタイム制

フレックスタイム制

社員の創造性や生産性の向上を目的に、時間にとらわれず柔軟に働けるフレックスタイム制を導入。自ら勤務時間を配分することで、効率的に業務を行うとともに、多様な働き方を実現します。
人生設計に合わせた柔軟な休暇制度
ライフプラン休暇

ライフプラン休暇

リフレッシュ(長期休暇)、家族の介護、ボランティア活動、育児、不妊治療、配偶者の出産、子どもの学校行事への参加など、ライフステージに応じた休暇を取得できます。
ライフイベントと仕事の両立支援制度
出産・育児支援

出産・育児支援

出産・育児中の社員に対し、出産休暇や育児休職、育児のための短時間勤務、育児サービスの割引券などの交付などで支援しています。
介護支援

介護支援

介護中の社員に対し、休暇取得制度、介護休職、時間外勤務や深夜勤務の制限、介護サービスの割引券などの交付などで、仕事との両立を支援しています。
継続雇用支援

継続雇用支援

パートナーの転勤や育児・介護に専念するために退職した場合、再採用が可能に。また、60歳の定年退職を迎えた後も、働き続けられる継続雇用制度を導入しています。
病気になったときの両立支援

病気になったときの両立支援

社員のケガや病気には、一定期間の休暇が可能になり、状態に応じて病気休職も取得できます。
LGBTなど性的マイノリティ社員のための支援制度

LGBTなど性的マイノリティ社員のための支援制度

同性パートナーにも、特別休暇や慶弔金などライフイベントに関わる制度の一部を適用しています。
ダイバーシティの取り組みはこちら​

環境・ツール

オフィスのICT化で社員の力を最大限引き出す!

「データを社外に持ち出すな」からの脱却
利便性とセキュリティ向上で、社内満足度が
驚異の98%!

NTT NTT Comの社内インフラを、次世代のセキュリティである「ゼロトラスト型」へ移行。
コミュニケーションツールも一新してSaaS を活用しています。

セキュアドPCがもたらした
パートナー社員の一斉リモート化
変化への対応力のカギは、ツールの標準化!

セキュアドPC 導入により、運用チームでの一括管理が可能に。パートナー社員にも約1万台を一斉に配布し、速やかなリモート移行に大きく貢献しました。

運用から事業の変革者へ
モチベーション向上が、攻めの変革を生む!

Microsoft 365 (旧称 Office 365)の導入により、組織ごとのサーバー工事などが不必要になり、情報システム部の運用稼働が減少しました。

働く環境はシーンに合わせて
オフィス改革がもたらす共創のカタチ!

リモートワークの導入を受けて、オフィスの位置付け・意義を再考。オフィスビルを整理することで、新たな共創の場の創設に取り組みます。

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取り組み例

社員が柔軟に働くための取り組み
セキュアドPC&セキュアモバイルの導入

セキュアドPC&セキュアモバイルの導入

利便性を損なうことなくセキュリティを確保するさまざまな仕組みを導入。高セキュリティの維持、使い勝手の向上、コスト削減に貢献しています。
業務効率化のための取り組み
コミュニケーションツールの統一

コミュニケーションツールの統一

web会議やチャット、フォルダーでの共同作業などをMicrosoft 365に統一。個々のツールに分かれていた情報をひとつにまとめ、連携を容易にしました。
Microsoft 365
オフィスの変革

オフィスの変革

新型コロナウイルス感染症の収束後も、新しい働き方として在宅などのリモートワークを進化させ続けます。順次オフィスのレイアウト・配置の最適化を実施し、2020年度には10拠点のサテライトオフィスを開設しました。

風土・意識

働く時間と場所を選択できる、"私らしい"風土づくり!

リモートワークでも疎外感や不安を抱かせない
トップダウンとボトムアップの両輪でアプローチ!

トップダウン施策では、幹部会議をリモート開催するなど、経営層から率先して在宅勤務を実施するとともに、オープンなコミュニケーションを心がけました。ボトムアップ施策では、チーム内で情報共有やコミュニケーションの偏りがでないように工夫。メンバーが力を発揮するための成長支援、体調面や精神面のケアを行い、信頼感を高めました。

アナログな事務処理の面倒をデジタル化で解決
単なる電子化を超えて
プロセス全体を進化させる!

コロナ禍における「原則在宅勤務」の課題の一つが、紙による申請書や契約書への押印。業務プロセス全体を改善し、ニューノーマルに対応した働き方の実現を目指しました。

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取り組み例

ダイバーシティな企業風土を醸成するための取り組みは こちら

経営層から始める働き方改革

経営層から始める働き方改革

幹部会議のリモート開催や幹部による在宅勤務の率先をはじめ、働き方改革・休み方改革に関する幹部メッセージの社内発信など、幹部自らが先頭に立ち、取り組みを実践しています。
オープンな情報共有とコミュニケーション

オープンな情報共有とコミュニケーション

目指すのは、役職の垣根なくオープンにコミュニケーションができるカルチャー。幹部・組織長が自らの取り組みを説明する記事や動画を発信。社員からのコメント投稿や質問も受けつけ、回答もオープンにしています。
リモート下の働き方事例(ベストプラクティス)のシェア

リモート下の働き方事例(ベストプラクティス)のシェア

リモートワークにおけるTipsやマナーをまとめた「リモートワークハンドブック」や、新規メンバーが早期に組織・チームの一員として定着するプロセスとTipsをまとめた「オンボーディング ハンドブック」を制作。社内外に公開しています。
リモートワークハンドブック オンボーディングハンドブック 【参考】shines記事 【参考】shines記事
対話型マネジメント“1 on 1 ミーティング”の推進

対話型マネジメント“1 on 1 ミーティング”の推進

1on1とは、上司とメンバーの1対1での質の高いコミュニケーションのこと。対話を通じて、良好な人間関係を構築し、アイデアを組み合わせて新たな価値を創造していきます。​
感謝や称賛を送りあう“PHONE APPLI THANKS”の導入

感謝や称賛を送りあう“PHONE APPLI THANKS”の導入

目的は、気軽に褒め合い感謝を伝えること。お互いを尊重する文化が生まれ、さまざまな人材や行動がクローズアップされることで、個性がより発揮される企業を目指しています。
アナログ業務をデジタル化

アナログ業務をデジタル化

“帳票類の電子化推進ワークグループ”が発足。紙が介在するアナログなプロセスのデジタル化やプロセスそのものの見直しなど、全社をあげて変革にチャレンジしています。
カイゼンの取り組みを表彰

カイゼンの取り組みを表彰

カイゼン事例の発表会を実施。各組織やオペレーションセンターが持つ課題や失敗を改善した事例を共有し、業務効率化・生産性向上を目指しています。
労使合意の組織づくり

労使合意の組織づくり

働きがいのある職場づくりや社員のワーク・ライフ・バランスの向上を目指し、WORK-LIFE委員会を設置。これを中核組織としてグループ全体での取り組みを推進しています。
エンゲージメント調査による現状把握

エンゲージメント調査による現状把握

社員やパートナー社員が、充実感ややりがい、誇りを持って仕事に取り組めているかどうか「エンプロイー・エンゲージメント」の観点で定点観測し、全社施策に活かしています。
長時間労働是正に向けた取り組み

長時間労働是正に向けた取り組み

時間外自粛日や全社一斉退社日の設定のほか、終業時間の意識醸成に向けた取り組みなど、長時間労働削減に取り組んでいます。
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参加お申し込みはこちら