動画配信システムとは

動画配信システムとは、インターネットを利用して映像コンテンツを配信できるサービス です。ただし、YouTubeやVimeoなど大衆向けの動画配信サービスとは異なり、動画配信システムの多くは特定のコミュニティ内での配信に向いています。

たとえば、企業が従業員向けに研修動画を配信したり、教育機関が有料の学習コンテンツを提供したりといった用途が考えられるでしょう。配信者側から柔軟にアクセス設定ができ、より高品質な映像を流せるのも特徴です。

動画配信システムの活用シーン

動画配信システムの主な活用シーンは以下の通りです。

事前にこうした活用シーンを想定しておくと、自社に合うツールを選びやすくなります。それぞれの活用シーンについて、以下で詳しく解説します。

組織内におけるビジョンや情報の共有

動画配信システムは、組織内でビジョンや情報共有をする際に有効な手段です。 社内で開催される月例会や講演会、社長・役員講話、オールハンズミーティングなど、あらゆる社内会議や社内イベントに対応できます。

本来、こうした大多数が参加するイベントを開く場合は、会場を確保する手間や費用がかさんでしまいがちです。また、イベントに参加する従業員にとっても、わざわざ遠い会場にまで足を運ぶことで通常業務に支障が出る恐れがあります。

その点、動画配信システムであれば従業員はオフィス、自宅、コワーキングスペースなど、場所にかかわらず参加が可能です。特に、支社や支店といった多数の拠点を抱える企業にとっては、会場費や交通費、人件費など、多くのコスト削減につながるでしょう。

社員研修

社員研修においても、動画配信システムを有効に活用できます。オフラインで研修を行う場合は、イベントを開催する度に講師を呼んだり会場を確保したりする必要がありますが、動画配信システムなら録画した映像を何度も配信でき、会場をレンタルする必要もありません。

研修時の動画配信システムの使い方としては、外部から講師を呼んでライブ配信やオンデマンド配信（撮影・編集した動画を投稿する配信方法）を行うほか、業務マニュアルを動画コンテンツにして社員に配布するといった方法があります。

社外に向けた情報提供

動画配信システムは、社内だけではなく社外に向けて情報提供するときにも役立ちます。たとえば、取引先に向けて商品やサービスのプレゼンを行う場合や、社外向けの講習やセミナーを実施するシーンが考えられるでしょう。

社外向けの配信はたくさんの人が参加するケースが多いため、動画配信システムの上限人数を確認しておくことが大切です。

また、プレゼンや講習など幅広いシーンで活用できるため、用途に応じてシステムに必要な機能が異なります。社外向けに動画配信システムを選ぶ際は、事前に目的や用途を明確にしておきましょう。

動画配信システムの選び方

では、実際に動画配信ツールを選ぶ際は、どのような基準で考えるのがよいのでしょうか。選び方の基準は、以下の5つに分類できます。

それぞれのポイントごとに詳しく解説します。

料金システム

動画配信システムには、無料のツールと有料のツールがあります。

無料のツールはすぐ利用できるというメリットがある ものの、参加者を細かく指定できない場合や権限設定を柔軟にコントロールできない場合が多く、セキュリティレベルが高くない傾向にあります。

一方、有料ツールはセキュリティレベルが高く、映像や音声も高品質 です。動画視聴後の確認テストや視聴済みユーザーの把握など、多くの有料ツールが豊富な機能を備えています。

ただし、有料ツールには運用コストが発生するため、あらかじめ費用対効果をシミュレーションしておくことが大切です。

導入形態

動画配信システムの導入形態は、「オンプレミス型」と「クラウド型」に分かれます。

オンプレミス型とは、ベンダーが提供するソフトをパソコンにインストールして使用するサービスです。 社内の複数の端末にソフトを導入しておくことで、オフラインで動画配信を行えます。 カスタマイズ性が高く、強固なセキュリティを持つのも特徴です。

クラウド型は、ログインIDやパスワードさえあれば、Web上ですべてのサービスが利用できます。 サブスクリプションサービスが多いため、ソフトの購入費を削減できるのがメリット です。また、契約内容を変更するだけで、柔軟にストレージを増設できます。

機能性

動画配信システムを選ぶときは、あらかじめ目的を明確にしたうえで必要な機能を洗い出しましょう。

社内で少人数向けに動画配信を行う場合は、最低限の機能を備えたツールでも十分です。しかし、主に社外へ動画を配信することが多いと、たくさんの人数が参加することも考えられるため、人数制限機能やセキュリティ機能を備えた安定して稼働できるツールを検討するのもよいでしょう。

また、ベンダーごとに異なる独自機能もチェックしておきます。動画配信ツールによっては、以下のような機能を搭載しているケースもあります。

ストレージ

投稿した動画やライブ配信のアーカイブ映像などのデータは、使用している動画配信システム内に保存されます。この保存領域のことをストレージと呼びます。つまり 大容量のストレージが用意されている動画配信システムほど、たくさんの映像データを保存できるということです。

従量課金プランに契約する場合、保存するデータ量が増えるほど費用が高くなるので注意しなければなりません。

また、1動画あたりの保存容量が設定されているかどうかもチェックしておきましょう。この保存容量が少なければ、高画質で尺の長い動画をアップロードできない可能性も考えられるからです。

動画のファイルサイズは映像の内容や解像度によって大きく異なりますが、「1秒あたり約0.25MB」が一つの目安。10分の動画だと150MB、30分であれば450MBほどのストレージを埋めることになります。

セキュリティ

企業が動画配信を行う際は、機密情報の流出リスクを考慮し、セキュリティが強固なツールを選ぶことが重要です。ツールを選ぶ前に、 ベンダーの会社情報や実績を確認するほか、セキュリティ対策の内容についても確認しておきましょう。

たとえば、ダウンロード形式だけではなくストリーミング形式に対応するツール。端末にデータが保存されないストリーミング形式ならば、端末の紛失・盗難による情報漏洩リスクを抑えられます。

また、動画にライセンスキーをつけて配信できるDRM（デジタル著作権管理）に対応しているか、配信ごとにログインIDやパスワードが設定できるかといった点も重要なポイントです。

社内で動画配信する際の注意点

ここまで、動画配信システムの仕組みや選び方を解説してきましたが、最後に実際に配信を行うときの注意点をご紹介します。スムーズに動画配信を行えるよう、事前に環境を整えておきましょう。

セキュリティルールを明確にし周知徹底する

せっかくセキュリティレベルの高いツールを選んでも、その機能を有効に活用できなければ情報漏洩リスクを低減させることはできません。そのため、 動画の配信・視聴をする際のセキュリティルールを定め、周知徹底することが大切です。

たとえば、動画を配信する際は、通信の暗号化や複雑なパスワード設定を必須化する方法が挙げられます。ほかにも、社外で視聴する場合は、なりすましを防ぐために公衆Wi-Fiの使用を禁止するルールを設けることも考えられるでしょう。

加えて、権利関係への配慮も重要です。社員や講師が動画に映っている場合は、肖像権の関係から本人の許諾がなければ配信を行えません。また自社の敷地外で撮影するなら、事前に承諾を得る必要があります。

スムーズに配信できる環境を整えておく

遅延なくスムーズに動画配信ができるよう、あらかじめ通信環境を整備しておくことも大切です。

たとえば、社長講話やオールハンズミーティングなど大人数が参加するライブ配信を行う場合、参加者が増えすぎるとネットワークに負荷がかかり、画質・音質の劣化や動画の中断といったトラブルに発展してしまう可能性があります。

そのようなときに便利なのが、eCDN（enterprise Content Delivery Network）サービスです。

eCDNを導入することで、 視聴者数に応じて動画キャッシュを共有する端末やもっとも効率的な共有先を決定できるようになるため、ネットワークへの負荷を最小限に抑えられます。

以前は、ライブ配信の遅延を解消するにはネットワーク増設工事が必要でした。しかし、eCDNなら既存の配信システムやネットワークはそのままの状態で、サービスを導入するだけで問題を解決できます。

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ネットワーク帯域を増設させるための工事が必要なく、既存インフラをそのまま活用できるため、コストや手間の大幅カットにつながるだけではなく、最短1～2週間ほどで実装可能です。

社員全員が参加するような大規模な動画配信イベントでも、ストレスなく開催できるようになるでしょう。「社員数が多いのでネットワーク負荷が不安」「取引先を交えた大人数の会議を予定している」といった場合は、ぜひ本サービスをご検討ください。