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団体向け

企業や学校での活用事例

企業や学校での活用事例

従業員や就活生の実力チェック・スキルアップに。

インターネット検定 ドットコムマスターは、
企業や学校などによる団体(10名以上)での受検が可能です。

利用シーン

企業の人事・育成担当者様

  • 社員のスキルアップのための資格として推奨
  • 新入社員のICTスキルを確認
企業の人事・育成担当者様

大学で情報系の講義や就職活動等を指導される先生方

  • 情報系講義における授業成果の確認
  • 就職活動に向けて資格取得を推奨
大学で情報系の講義や就職活動等を指導される先生方

企業での活用事例 企業での活用事例

新入社員をいち早く現場の即戦力に
企業の競争力に。

キヤノンシステムアンドサポート株式会社

導入資格:ドットコムマスター アドバンス

課題

  • 新入社員に対しては、ITの基礎から確実に身に付く教育が不可欠。
  • キャノン製品やサービスに限らずサポートできる幅広い知識が必要。
  • 社員個人が持続的に、新しいスキルの習得に励む仕組みが不足。

効果(成果)

  • 努力の結果が資格というカタチになり、新人が自信を持てるようになった。
  • 企業の強みであるサポート力のボトムアップ、柔軟性アップにつながった。
  • 取得体験と評価制度が動機付けとなり、社員の日々の学習意欲が高まった。

導入の決め手

  • ◎ベンダーに依存しない、応用範囲の広い基礎知識・スキルが身に付く。
  • ◎最新の技術動向が身に付くので、お客さまに最新の情報を提供できる。
  • ◎努力次第で取得できる、初心者の目標として現実的な資格レベル。(シングルスター)

「ドットコムマスター アドバンス」で
現場の即戦力として育成

システムの導入から運用・保守まで、トータルに提供する同社。その最大の強みである「運用開始後のサポート力」を生み出しているのが「ドットコムマスター」です。IT初心者の新入社員を、現場の即戦力として鍛え上げる、人材育成プラン。企業の競争力の源を「ドットコムマスター」が支えています。

副部長 長谷川 万弓  氏

ITソリューション推進本部
サポート推進部
HR計画課
副部長 長谷川 万弓 氏
※取材時のものです。

導入企業情報

キヤノンシステムアンドサポート株式会社

設立:1980年5月
資本金:4,561百万円
本社:東京都港区港南2-16-6
従業員数:5,175名(2019年1月1日現在)
事業内容:キヤノングループにて製造する機器・ソリューションならびに他社製システム機器類のコンサルティングセールスとオフィスのネットワーク構築およびサービス・サポート
売上高:1,174億円(2018年12月期)
URL:https://www.canon-sas.co.jp/

在宅スタッフ「CAVA」として
全国のドットコムマスター合格者が活躍中!

NTTコム チェオ株式会社 テクニカルサポート部

導入資格:ドットコムマスター アドバンス

課題

  • OCNテクニカルサポートを行うためのICTスキルを持った人材を確保したい。
  • 特定メーカーの製品やサービスに限定されない幅広い知識が必要。
  • 拠点型のコールセンタに多人数を集めるのは難しい。

効果(成果)

  • ドットコムマスター アドバンスの資格を応募条件とすることで、必要なICTスキルを有すると判断できる。
  • ドットコムマスターは、実践的かつ最新の内容が網羅されたベンダーフリーのカリキュラムとなっている。
  • コンタクトセンターの在宅スタッフとして、全国約1,000人のドットコムマスター合格者が活躍している。

ドットコムマスターの資格を活かして、自宅でできる仕事「CAVA」

インターネット接続サービス「OCN」の会員が、インターネット接続を行うための各種初期設定や、メール・ブラウザ・アプリケーションの設定で困った場合などのお問い合わせに対して、自宅でOCNコールセンターの一員として対応し、設定のお手伝いをするテクニカルサポート業務です。
CAVA業務への応募条件として、「ドットコムマスター アドバンス」資格が必須となっています(※)。

ドットコムマスターは、特定のソフトやシステムに依存せず、ICTスキルを体系的・網羅的に修得できるベンダーフリーの資格なので、CAVA業務に必要な基礎知識をクリアしていると判断できるからです。

※シングルスター、ダブルスターのいずれでも応募可能です。
※ドットコムマスター アドバンスの資格取得によって、必ずしもCAVAスタッフへの就業を保証するものではありません。

ドットコムマスターの資格を活かして、自宅でできる仕事「CAVA」

在宅業務

ドットコムマスターの資格を活かせる在宅業務

時間を有効活用

通勤時間ゼロだから時間を有効活用できて長く続けられる

来社は一切不要

面接や研修もすべてインターネット参加で来社は一切不要

導入企業情報

NTTコム チェオ株式会社

設立:2002年11月
本社:東京都港区新橋1-18-16 日本生命新橋ビル
社員数:170名(2017年3月末現在)
事業内容:在宅テレワークを活用したコンタクトセンター、ICT機器のオンサイトサポートなどのBPO(ビジネスプロセスアウトソーシング)事業など

NTTコム チェオ株式会社
CAVA業務の詳細はこちら

社会人として最低限必要なITのマナー・
スキルを身につけてもらいたい。

茨城大学 人文社会科学部 「プロジェクト演習」

導入資格:ドットコムマスター ベーシック

課題

地域の課題に学生が主体的に取り組むことを通じて社会人基礎力を身につけるPBL科目「プロジェクト演習」を開講中。ビジネスの現場において、必要なITのマナー・スキルを教育する必要を感じていた。

効果(成果)

学生が受検を目指して教材で学ぶことにより、社会人として必要なITスキル・マナーが不足していることを実感し、体系的に勉強し直すことができた。また、その成果を資格取得という形で証明できることで、自信をつけることができた。

導入の決め手

インターネットは同時に社会に・世界に繋がっており、仲間内感覚のままでの発信が、社会・世界にも瞬時に繋がってしまう所に怖さがある。学生にその事を自覚させ、ネットでのルールとマナーを身につけさせて、責任感のあるネットユーザーに育てたい。 テキストの内容などが、ユーザーの視点に基づいたもので、日常的に利用している環境などを題材としているため、実践的で、「プロジェクト演習」の意図(社会人基礎力の育成)にあった教材であったこと。

  • スマートフォンの浸透により、学生のコミュニケーションが、SNSなどを中心とした、仲間内の遣り取りに偏りがちであるため、PCの利用など、特にフォーマルなメールには思いの外慣れておらず、社会人としてのルールとマナーを確実に身につけているわけではなかった。
  • 「就職試験を突破する力」を含むことは勿論、就職後に社会人として活躍していく力、人生100年時代の各ライフステージで自分のキャリアを切りひらいていく力(=社会人基礎力)を身につけて欲しい。
  • 情報セキュリティに関する最低限の知識(たとえば、「不明なファイルが添付されたメールは開かない」など)や「情報の取り扱い」に関する基本的な態度など、社会人として当たり前なことを、在学中に確実に身につけておいて欲しい。
  • 茨城大学の必修科目「情報リテラシー」などで学んだ学修内容を定着させ、ワンランク上のITスキルを身に付けさせるため、人文系の学生にとって適した内容の資格試験だと判断して導入を決定した。
鈴木 敦  氏

茨城大学 人文社会科学部
教授
鈴木 敦 氏

神田 大吾  氏

茨城大学 人文社会科学部
准教授
神田 大吾 氏
※取材時のものです。

導入企業情報

茨城大学
人文社会科学部

茨城大学は、昭和24年(1949年)5月31日国立学校設置法(昭和24年法律第150号)により、旧制の水戸高等学校・茨城師範学校・茨城青年師範学校及び多賀工業専門学校を包括し、文理学部・教育学部・工学部の3学部からなる新制大学として発足しました。 2019年5月に開学70周年を迎えました。現在は、人文社会科学部・教育学部・理学部(水戸キャンパス)、工学部(日立キャンパス)、農学部(阿見キャンパス)の 5学部と、人文科学研究科・教育学研究科・理工学研究科・農学研究科の4大学院を擁しています。知の拠点として持続可能な社会づくりと地域創生をめざします。

設立:昭和24年(1949年)5月31日
住所:水戸キャンパス 茨城県水戸市文京2-1-1
日立キャンパス 茨城県日立市中成沢町4-12-1
阿見キャンパス 茨城県稲敷郡阿見町中央3-21-1

茨城大学

実践的なカリキュラムによって学生が
興味をもって学ぶようになりました。

流通経済大学 流通情報学部

導入資格:ドットコムマスター ベーシック

課題

流通システムを高度化できる人材の育成を目標としている流通情報学部では、情報学に関する標準レベルの知識をまず身につけておくことが前提と考え、「情報学概論」を1年次の必修科目に配置している。しかしながら、インターネットやスマートフォンなど情報技術やサービスの急速な進展や多様化に伴い、導入前の授業で得た知識が2年次以降の授業にスムーズにつながっていかない状況であったため、対応策を模索していた。

効果(成果)

ITについて実践的に学ぶことができるインターネット検定(.com Master)は、流通経済大学が掲げる"実学主義"との親和性が高い。インターネット検定(.com Master BASIC)のカリキュラムを組み込んだ「情報学概論Ⅰ」(1年次前期の必修科目、後藤隆彰准教授担当)では学生が興味をもってITを学ぶようになった。結果として検定に合格する学生が増え、それがきっかけとなり、さらなる学習および資格取得に前向きに励む学生が目立ってきた。

導入の決め手

上記のような背景の下で、以下のような効果が期待できると判断し、インターネット検定「ドットコムマスター」の内容に準拠した授業を導入することにした。

  • PCやインターネットに関する、時代に即した必要最低限の標準的な知識を身につけさせることができ、2年次以降の授業へスムーズかつ効果的につながっていくことが期待できる。
  • ドットコムマスターの他の類似資格にない特徴から、情報機器やサービスを安全かつ効果的に利用するための実践的な知識の習得にもつながり、大学の理念のひとつとして掲げている実学主義の教育に位置付けることも可能である。
  • 資格取得に直結する授業となるため学生は目標を持って前向きに学ぶ習慣が身につく。さらに、合格した後は、次に用意されているグレードを自分から目指すという主体性も出てくると期待できる。

流通経済大学が掲げる“実学主義”の下、ITの知識について実践的に学ぶことができる「.corn Master BASIC」をカリキュラムとして採用することで、学生が興味をもってITを学ぶようになった。さらに、「.corn Master BASIC」の資格取得を契機にさらなる資格取得に挑戦するなど、学生の学びの姿勢に変化がみられた。

後藤 隆彰  氏

流通経済大学 流通情報学部
准教授
後藤 隆彰 氏
※取材時のものです。

導入企業情報

流通経済大学 Ryutsu Keizai University
流通情報学部

1965年 (昭和40年)、流通経済大学は、経済学部経済学科の単科大学として、茨城県龍ヶ崎市に開校されました。その後、産業界や自治体の支援を受けながら規模の拡大を図り、2004年には、千葉県新松戸市に新松戸キャンパスが設置されました。
現在では、5学部9学科(経済学部経済学科・経営学科、社会学部社会学科・国際観光学科、流通情報学部流通情報学科、法学部ビジネス法学科・自治行政学科、スポーツ健康科学部スポーツ健康科学科・スポーツコミュニケーション学科)、大学院5研究科(経済学研究科、社会学研究科、物流情報学研究科、法学研究科、スポーツ健康科学研究科)を擁する社会科学系の大学に発展しています。

流通情報学部は、1996年4月、3番目の学部として開設されました。流通科学と情報科学を有機的に結び付けることにより流通システムを高度化できる人材の育成を開設以来の理念・目標として教育を推進しています。

設立:1965年1月
住所:龍ケ崎キャンパス 茨城県龍ケ崎市120
新松戸キャンパス 千葉県松戸市新松戸3-2-1

流通経済大学

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