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2026年9月15日
NTTドコモビジネス株式会社
NTTドコモビジネス、早稲田大学競走部駅伝部門の共創パートナーに
~テクノロジーを活用し、選手の成長と学生スポーツの新たな可能性を支援~
早稲田大学競走部駅伝部門とスポンサーシップ契約(以下、本取り組み)を締結しました。本取り組みでは、テクノロジーを活用し、選手の成長と学生スポーツの新たな可能性を支援するとともに、ファン・サポーターとの新たな接点づくりを通じて、スポーツを起点とした新たな価値の創出をめざします。
1.背景
NTTドコモビジネスは、企業や地域、さまざまなパートナーとの共創を通じて社会や産業の課題解決に取り組み、新たな価値の創出をめざしています。
一人ひとりの選手が自らの限界に挑み、仲間を信じてたすきをつなぎ、チームとして一つの目標をめざす駅伝という競技の特性は、人や企業、社会をつなぎながら新たな価値の創出に取り組んできたNTTドコモビジネスの考え方とも親和性が高いものと考えています。
また、長い歴史と伝統を大切にしながら、現状にとどまることなく未来に向けて挑戦を続ける早稲田大学競走部駅伝部門の姿勢にも共感し、このたびのスポンサーシップ契約に至りました。
2.主な取り組み
本取り組みにおいて、NTTドコモビジネスは早稲田大学競走部駅伝部門のユニフォームへのロゴ掲出の他、共創パートナーとして、以下の活動を実施します。
①テクノロジーを活用した選手のパフォーマンス向上支援
NTTドコモグループ、NTTグループが持つAI映像解析やセンシング、データ分析に関する先端技術などを活用し、選手一人ひとりに合わせた「動作・走行傾向の分析」や「改善点の示唆」などを実現するコーチングツールの開発・提供を検討します。
テクノロジーの活用により、従来のスポーツコーチングを変革し、効率的・効果的なパフォーマンス向上につなげるとともに、データをもとに選手自身が課題を発見し、考え、改善につなげる力の向上を支援します。
②スポーツ応援プラットフォーム「SpoLive®」の活用
スポーツ応援プラットフォーム「SpoLive®」※1を活用し、レース本番だけでは伝わりにくい選手の日々の努力や挑戦、成長の過程を継続的に発信します。独自コンテンツやライブ配信、チャットなどを通じた応援体験を提供することで、選手とファン・サポーターとのつながりを強化するとともに、新たなファン層の拡大と応援体験の深化をめざします。

本取り組みで活用する「SpoLive®」の特設サイトは、こちらのQRコード※からご覧ください。
※QRコードは株式会社デンソーウェーブの登録商標です
③早稲田大学競走部駅伝部門の競技活動への支援
上記の他、選手・チームの競技活動や挑戦を継続的に支援します。
3.両者からのコメント
早稲田大学競走部 駅伝監督 花田勝彦
NTTドコモビジネス株式会社様とスポンサーシップ契約を締結できることを大変うれしく思います。
競技活動へのご支援に加え、NTTドコモビジネスが持つ最先端の技術や多様な知見を生かした新たな取り組みを通じて、競走部駅伝部門のさらなる成長を後押ししていただけることを大変心強く感じております。
今回のパートナーシップを契機に、NTTドコモビジネスとともに新たな価値を創出しながら、「早稲田から世界へ」という高い目標に向かって挑戦してまいります。
NTTドコモビジネス株式会社 代表取締役社長 小島克重
人と人、企業と企業、そして社会を『つなぐ』ことは、通信を原点とする私たちNTTドコモビジネスが長年大切にしてきたDNAです。一人ひとりの選手が自らの役割を果たし、仲間を信じてたすきをつなぎ、チームとして一つの目標に挑む駅伝という競技に、私たちは強く共感しています。
今回のスポンサーシップ契約を通じて、早稲田大学競走部駅伝部門の皆さまの挑戦を支援するとともに、NTTグループが持つテクノロジーやサービスを活用し、選手のさらなる成長やファン・サポーターの皆さまとチームとの新たな接点づくりにも取り組んでいきます。
長い歴史と伝統を受け継ぎながら、さらなる高みをめざして挑戦する早稲田大学競走部駅伝部門の皆さまとともに、スポーツの持つ可能性を広げていきたいと考えています。
「NTTコミュニケーションズ株式会社」は2025年7月1日に社名を「NTTドコモビジネス株式会社」に変更しました。私たちは、企業と地域が持続的に成長できる自律・分散・協調型社会を支える「産業・地域DXのプラットフォーマー」として、新たな価値を生み出し、豊かな社会の実現をめざします。
※1:SpoLive®(スポライブ):試合の記録や速報、ライブ配信で選手の挑戦を伝え、チャットや応援でファンがチームを支えられる、スポーツチーム・選手とファンをつなぐスポーツ応援プラットフォームです。
本件に関する報道機関からのお問い合わせ先
経営企画部 広報室
2026-R098
