Select Language : English 日本語

NTTコミュニケーションズ

法人のお客さま: English / 日本語
個人のお客さま: English / 日本語

NTT Ltd.

グローバルサイト English
IoT

運転傾向を分析し安全運転意識を向上、
社員が研さんし合う環境に

社員の運転を分析し、その結果を安全運転の意識向上に役立てることは、社員と会社を守ることにつながります。自分の運転傾向に気づき、社員一人ひとりが改善を図ることで、社員同士が切磋琢磨するような環境を構築することも可能です。

社員の運転を分析し、その結果を安全運転の意識向上に役立てることは、社員と会社を守ることにつながります。自分の運転傾向に気づき、社員一人ひとりが改善を図ることで、社員同士が切磋琢磨するような環境を構築することも可能です。 運転傾向

適用業界・分野

  • 自社製品の配送を伴う業務(レンタル業、食品、菓子や生花などの配送、各種メンテナンス・点検業務など)
  • 商用車(法人向け車用、営業車、社用車、送迎者、業務車両、事業用自動車など)を有しているあらゆる企業

導入用途

  • ドライバー自身にもっと安全運転の意識をもってもらいたい
  • 自分の運転に自信をもってもらいたい
  • 事故件数を少しでも減らしたい

効果/目的

  • 社員の安全に対するモチベーション向上
  • 従業員に対する安全運転指導
  • 交通事故件数の減少

従来の課題

かつて同じような車両運行管理サービスの導入を考えたことがあったが、社員からは「行動が監視されるのでは?」という懸念の声もあり、導入への壁があった。

Vehicle Manager®は、ドライバーや管理者双方に便利な、車両運行管理に必要なさまざまな機能が備わっていることから、「監視には使わない」「あくまで社員を守るため」「安全運転を支援する目的である」ことをきちんと説明。

解決手段/導入効果

導入後は、車両ごとの運転傾向の分析結果やランキング形式で掲載される運転成績機能が従業員の安全運転への意識向上に貢献している。

社員が個々に基準速度や急発進、急ブレーキといった運転状況の振り返りができる。しかも、安全運転の社内ランキングが出るため、結果を励みに社員同士が切磋琢磨するようになり、社員同士で話し合って、「どうやったら点数が上がるかな」などと楽しみながら、お互い研さんを積む雰囲気が醸成されるようになった。それに対して、安全運転を続ける社員を表彰し、インセンティブなどの導入も行っている。

【活用例】運転傾向に合わせた運転改善指導

急発進の割合や速度超過した回数などのデータを用い、運転成績表を作成します。【活用例】運転傾向に合わせた運転改善指導

課題を解決した製品

Vehicle Manager®

通信機能・GPS機能内蔵の小型車載器を車両に設置することで運行日報の自動作成や運転傾向分析、車両稼働実績などをWebアプリケーション上で閲覧・管理できます。

詳細はVehicle Manager®をご覧ください

一言ヒント!

「Vehicle Manager®」では、各車両の運転傾向データを分析し、運転成績表を作成し、運転傾向に沿って運転改善指導を行うことができます。そこで表示される項目は、「運転傾向診断」「なめらか運転評価」「コンプライアンス順守評価」「エコ運転評価」などです。たとえば、「運転傾向診断」では、各ドライバーを運転傾向から「狡賢いチーター」「荒々しいオオカミ」「温和なシカ」「臆病なヒツジ」の4種の動物タイプに分類し、わかりやすくたのしみながら自分の運転傾向に対する気づきを得られるようになっています。

関連用語

運転傾向

運転の方法は、運転者の性格や個性、癖などによって大きく異なるといわれている。そのような運転傾向を知る方法が、運転適性検査である。代表的な運転適性検査「警察庁方式K型」では、「状況判断が遅い人」「動作は速いが正確さに欠ける人」「神経質傾向がある人」「気分にむらがある人」「攻撃的な傾向がある人「自己中心的な傾向がある人」の6タイプに分類。「OD型式安全性テスト」では、「安全運転タイプ」「もらい事故傾向タイプ」「重大事故傾向タイプ」「事故違反多発傾向タイプ」4タイプに分類し、それぞれ運転傾向や運転に対するアドバイスを提示する。

クルマの「バックカメラ」義務化

国土交通省は、2021年6月バックカメラや後方検知システムといった「後退時車両直後確認装置」の装備を新型車などに順次義務付けると発表。車両後退時の事故を防ぐため、車両の直後を確認できるカメラや検知システム、ミラーなどの装備を義務づける。2022年5月以降の新型車が対象だが、2024年5月以降は継続生産車も適用となる。

関連記事

運行日報をつけなければならない理由とは

危険運転発生個所を可視化し
安全運転を強化、社員とブランドを守る

運行日報を自動的に作成、
配送ルート再編により業務を効率化

関連リソース

Adobe Reader

PDFファイルをご覧いただくためには「Adobe Reader」がインストールされている環境が必要となります。

関連サービス

このページのトップへ