宮原 淳二
株式会社東レ経営研究所 ダイバーシティ&WLB推進部長

「社内でもダイバーシティに気を配り、男女で差をつけない配慮をする動きが強まっています。その一方で、女性の中には月経やPMS（月経前症候群）がひどく、仕事に支障をきたす人がいて、男性管理職である私はどのように声をかけていいのか悩みます。正直男性からは理解しづらいですし、その話題には触れづらいですが、部下を体調不良のまま仕事をさせるのはよくないですし、サポートしたいと思っています。どう対処したらいいでしょうか」

ご相談ありがとうございます。
部下の体調やコンディションにも気を配っていらっしゃる様子が伝わってきます。サポートしてあげたいけれど、下手に声をかけるとセクハラと言われてしまう恐れもあるし、それぞれの女性の生理のタイミングを把握することもできませんよね。

ダイバーシティ時代になっても、性差の違いは消えることがありませんので、男性管理職のジレンマは残ってしまうのもわかります。私も女性ばかりの部署の管理職をしていたこともあるので、そうしたジレンマを抱えていました。

しかし、これは生理による不調だけでなく、不妊治療や更年期障害、妊娠中のつわりなど、女性が抱える様々な体調不良にも通じてくる問題だと思うので、そうしたことも一緒に考えつつお答えしたいと思います。

まず大事なのは、やはり日頃からのコミュニケーションによる関係づくりです。
体調の悪いときや業務に支障があるとき、気軽に言ってもらえる関係にあるかどうかは、これまでに培った土台が重要です。
日頃から声をかけてコミュニケーションを取り、「何かあったら遠慮なく言ってね」と伝えておく。それが大前提かと思います。

経済産業省の調査によると、今注目されている「健康経営」の考え方から、社員にパフォーマンスを発揮してもらうには健康でいてもらうための取り組みを会社も積極的に行うべきだとしています。そうしたことに積極的に取り組んでいるホワイト企業の表彰も毎年行われています。

こうした企業による「健康経営」の取り組みで関心が最も高いものが、「女性特有の健康問題対策」なのですから、相談者さんが直面している問題は、日本中の多くの管理職が直面している問題でもあります。

そして、管理職が女性従業員の健康課題で困ったことの上位に、「メンタルヘルス」「月経関連の症状や疾病」「更年期障害」「PMS等」がきています。

女性の生理用品などを扱うメーカーなどでは、社内で男性にも女性の心身の変化や問題について講義を行う会社もあるといいますが、多くの一般企業ではそうしたことは珍しいでしょう。
しかし、PMS、月経などの体調不良による労働損失は、年間で4911億円という推計もあり、これを「個人の問題」としておくには見逃せない問題なのです。

では、女性自身はどんな対策をしてほしいと考えているのでしょうか。

これはもちろん個人差がありますが、経済産業省の調査によると、約半数の女性が健康課題によって職場であきらめることがあったと答えています。
さらに欲しかったサポートとしては、 「会社による業務分担や適切な人員配置などのサポート」 「治療などのための休暇制度や柔軟な勤務形態を支えるサポート」 そして3番目に 「上司や部署内でのコミュニケーション」 となっています。

こうして見ていくと、会社としての制度や環境を整えることももちろんですが、管理職としてサポートできることも多くあるのではないでしょうか。

今は会社でも「生理休暇」などが整備されているところが多いでしょうが、「生理休暇」と言われると「いかにも生理のための休暇」という気恥ずかしさもあり、なおさら取得しにくいという声もよく聞きます。企業によっては「メディカル休暇」「エクイティ休暇」「ライフサポート休暇」などと名前を変え、女性だけでなく男性も体調不良などに活用できるよう工夫する会社も増えているようです。

PMSやつわりなど、症状については女性でも個人差は大きくありますし、男性でも体調不良のときはあるので、こうして熱や風邪でなくてもちょっとした体調不良の際に使える休暇にしておくのは、いいですよね。とかく古いタイプの男性管理職では、「薬を飲めばたいしたことないでしょ」と他人事のように考えている方も少なくありません。

これは会社内に搾乳・授乳ができる部屋を用意しているところも同じでしょうが、搾乳・授乳室というネーミングよりは別の名前の方が使いやすいかもしれませんね。
例えば、P&G滋賀工場では、「Mothers’ Room」というネーミングで搾乳や授乳ができる部屋を開設しました。イスと机があるスペースと、冷凍・冷蔵庫と水道があるスペースを備えています。

これからはシニア社員も増加傾向になるでしょうから、男女に関わらず、従業員をケアする姿勢が重要になってきます。

こうした話をすると「ズル休みに使う人がいる」と指摘を受けそうですが、企業によっては昼休み後に仮眠を推奨する企業もあります。睡眠の専門家からも、昼食後には血糖値が上がって眠くなるのが自然なので、15〜20分の休息を取ることでスッキリと脳が働くとも言われています。

「休養室」とすれば、年配の方が少し休みたいときにも使えるでしょうし、気になるようなら男女分けて部屋を用意してもいいでしょう。女性の心身の不調同様に、男女問わず加齢によっても心身の不調を感じる人も出てきます。

最初の健康経営の話にも関わりますが、男女に関係なくヘルスリテラシーの高い人の方が、仕事のパフォーマンスも高いという調査結果も出ており、特に管理職がそうした知識を身につけておくことは損にはならないはずです。

ポイントは、いかにマイノリティに意識を向けられるかということなのです。
私を含め、日本男性はマイノリティ経験が少ないかと思います。だからこそ、あえてそこに意識を向けるようにしてみると、女性だけでなく他の方々の悩みも解消できる方法が見つかるかもしれませんね。