機密情報など重要なデータを扱っている企業がサイバー攻撃を受けたら、大変なことになります。重要情報が流出した場合、社会的・金銭的に大きな損害を受ける可能性があるでしょう。 サイバー攻撃を防ぐためには、セキュリティソフトの導入が必須です。ここでは、近年盛んなサイバー攻撃の動向について解説します。

サイバー攻撃の動向

企業へのサイバー攻撃は、年々激しさを増しています。 2018年1月に警察庁が発表した『不正アクセス行為対策等の実態調査』によると、企業などに対するサイバー攻撃は、ランサムウェアがもっとも多かったようです。次いで、ホームページの改ざん、電子メールの不正中継と続いています。 ランサムウェアは、不正なプログラムの一種です。感染すると勝手にファイルやシステムを暗号化してしまい、制限を解除するための身代金（ランサム）を要求するというものです。 悪意のあるWebサイトの閲覧や、メールに添付されている不正なファイルによって感染する可能性があります。企業へのランサムウェアによる被害は拡大傾向にあり、被害を防ぐためには各企業でセキュリティ対策をする必要があるのです。

セキュリティソフトには、無料と有料のものがあります。同じセキュリティを謳っていますが、どのような違いがあるのでしょうか？ ここでは、両者の違いや法人向けソフトと個人向けソフトの違いについて解説します。

両者の主な違い

無料ソフトと有料ソフトでは、性能に決定的な違いがあります。有料ソフトは無料ソフトに比べると機能が充実しているのです。具体的には、以下のような機能が有料ソフトにはあります。
・高いウイルス検出率
・メーカーのサポート
・Webフィルタリング機能
・ファイアウォール
・不正メールの検出
これらの機能は、無料ソフトには実装されていないか不十分であるケースが多く、企業で無料ソフトを使うことは高いリスクを伴います。

有料ソフトのメリットは？

有料ソフトのメリットは、前述のとおり機能が充実していることです。例えば、無料ソフトのウイルス検出率は、最高でも99.5％と言われていますが、有料ソフトの検出率は99.9～100%です。 その差はわずかに見えますが、このわずかな差がウイルスの侵入を許す結果につながってしまいます。 強固なセキュリティ対策を講じるのであれば、性能が高く、機能も豊富な有料ソフトが、企業に向いていると言えるでしょう。

法人向けと個人向けの違いも知っておこう

セキュリティソフトには法人向けと個人向けがあります。両者の大きな違いは管理・運用の利便性とセキュリティレベルの統一性にあります。 個人向けソフトは端末1台ごとにライセンスが必要であり、ソフトの導入や設定を端末ごとにしなくてはなりません。法人向けであれば、端末数に応じたアクティベーションコードを購入するだけでよく、導入や設定も一元管理できるのです。 また、個人向けソフトは更新プログラムを各端末でダウンロードするため、タイミングによってはセキュリティレベルにばらつきが生じます。 一方、法人向けソフトであれば、1台のサーバーにプログラムをダウンロードしておくだけで各端末に同時配信できます。セキュリティレベルを統一できるのです。

セキュリティソフトは多種多様なものが販売されていますが、ここでは企業がセキュリティソフトを選ぶ際に知っておきたいポイントについて解説します。

機能やコストなどのニーズ

現在、各メーカーから多数のセキュリティソフトが販売されています。導入するだけで、ウイルス検出だけでなくマルウェア対策やファイアウォールの機能も使えるセキュリティソフトもあります。 多機能なセキュリティソフトは一見すると魅力的です。しかし、機能が多いということは、それだけパソコンのCPUやメモリを消費します。処理速度が遅くなる可能性があるのです。 多機能であれば、それだけコストもかかります。コストは初期費用だけでなく、毎年の更新費用も発生するため、自社に必要な機能を把握し、対応するセキュリティソフトを導入する必要があるでしょう。

軽さや使いやすさ

一般的に、セキュリティソフトを入れると動作が遅くなると言われています。しかし、近年は動作の軽快さをアピールしているソフトも増えているようです。 ただし、これは最新のパソコンを使用しているからであり、古いパソコンを使っている場合には、必ずしも軽快に動作するとは限りません。 また、法人向けソフトはセキュリティを一元管理できますが、管理画面の使いやすさも重要です。セキュリティ担当者が使いづらいと感じているソフトを使い続けることは、セキュリティに穴を開ける原因にもなりかねません。

サポートの有無

メーカーによるサポートも、重要なポイントです。例えば、夜間業務で最新のウイルスに感染してしまった場合、サポートが遅れれば遅れるほど被害が拡大する可能性があるのです。 このような状況に陥らないためにも、24時間サポートが可能なセキュリティソフトを選ぶなどの対応が求められるでしょう。 また、メーカーによってサポート方法や言語が異なります。特に日本語以外の言語でのサポートでは、解決までに時間がかかるおそれがあります。事前にサポート体制をよく調べておくことが必要です。

激化するサイバー攻撃を防ぐには、各企業で強固なセキュリティ体制を構築する必要があります。 その第一歩として、セキュリティソフトの導入は非常に有効でしょう。自社の規模や業務内容に合わせ、適切なセキュリティソフトを選ぶことが重要です。