Select Language : English 日本語
Global Site : NTT Ltd.

ウイルス対策ソフトの必要性は?企業が抱えるリスクや選び方を紹介

無防備な状態のPCやスマホを使うことは、ウイルスに感染するリスクを高めます。ウイルス感染の被害は甚大です。紹介する製品の選び方を参考に、自社に適したウイルス対策ソフトを導入し、リスクをできるだけ低くしましょう。

従来のPPPoE方式に比べて大容量で、通信が混雑することなくスムーズに行われ、快適で安定した接続環境のため、法人向け回線としても大きなメリットがあります。IPoEは、いったいどのようなサービスなのか、詳しくご紹介します。

【IPoE接続とPPPoE接続】改善とヒント
Case Studies
◆Case1:サービス業 ◆Case2:製造業
◆Case3:建築業 ◆Case4:小売業

PDF 資料ダウンロード ※アンケートに回答いただくとダウンロードボタンが現れます。

ネットワークセキュリティ環境について、ご意見お聞かせください。

Q1:セキュリティ対策の導入について

Q2:自社のセキュリティ対策について

Q3:今回の訪問の目的は何ですか

ウイルス対策ソフトの必要性

専用の製品を使ってウイルス対策することは、企業には欠かせません。 サイバー攻撃が巧妙化し、新たなウイルスが日々生まれている中、適切な対策をしなければPCはウイルスまみれになってしまいます。

サイバー攻撃の動向を知ろう

過去に受けた被害の調査では、ランサムウェアが最も多いという結果でした。PC内のデータを暗号化し、制限解除と引き換えに身代金(ランサム)を要求するマルウェアです。 当初は個人を狙うものでしたが、近年は病院や金融機関が狙われることが多くなっているようです。 次に多いのが、ホームページの改ざんです。悪意のある第三者により、マルウェアが組み込まれ、被害を出してしまいます。 ポップアップ広告が利用され始めているのも特徴です。広告になりすまし、不正なWebサイトへ誘導したり、不正なファイルをダウンロードさせたりします。 電子メールの不正中継も、被害が多い攻撃です。そのほか、注意が必要な攻撃手法に、標的型攻撃・ビジネスメール詐欺(BEC)・サプライチェーン攻撃などがあります。

企業が抱えるリスクとは

ウイルス感染には、大きく分けて2つのリスクがあります。直接的な被害と間接的な被害です。 ウイルスがPCに入り込み、データを暗号化したり、システムを破壊したりするなどの症状は、直接的なリスクです。こうした動作によってPCのメモリが大幅に消費されてしまうのも、直接的なリスクの1つといえます。 間接的なリスクは、こうしたウイルスの動作によって生じる不都合のことです。PCが使えなくなると、業務に支障をきたします。まったく稼働できない可能性もあるでしょう。 復旧のためには費用が必要です。予定外の大きな出費がかさみます。情報漏洩している場合には、信用を失ったり、損害賠償請求されたりするなど、さらに大きなリスクがあるのです。

知っておきたいポイント

企業がウイルス対策する上で、知っておきたいポイントがあります。ここでは、それぞれのポイントの詳細を解説するので、対策する上で参考にしてください。

サーバーもリスクにさらされている

ウイルス対策ソフトを導入するときには、社内にあるすべてのPCにインストールする必要があります。1台のPCが感染しただけで、ほかのPCはもちろん、サーバーにも被害が出る可能性があるからです。 ウイルスはどんどん新種が出て、動きも進化しています。そのため、これまでは十分な対策とされていた方法を導入していても、防ぎきれないということが起こるのです。 実際に、ファイルサーバーやWebサーバーに感染するウイルスが増加しています。こうした事態は、社会的な信用を失う可能性もある重大なことです。サーバーも、ほかのPCと同じようにリスクにさらされていることを知り、十分な対策をしましょう。

パソコンだけでなくスマホもしっかり管理

対策が必要なのは、PCだけではありません。たくさんの情報を扱えるスマホにもリスクがあります。PC同様に対策しなければいけない端末なのです。 ウイルス対策としてPCや社内ネットワークは整えていても、スマホの対策を忘れているというケースは多くあります。そのため、スマホがサイバー攻撃を受ける、というケースが増えているのです。 例えば、インストールすると情報を抜き取られてしまうアプリもあります。専用のツールでスマホも対策することが求められているのです。

社員のセキュリティ意識を高める

社員の意識向上をはかることも大切です。社員の使うPCやスマホを足掛かりに、企業に攻撃を仕掛ける手法が増えています。社員全員がセキュリティに関する知識を持つことで、対策するのです。 そのためには、定期的にセミナーを開催するなど、セキュリティ対策の知識を身につける場を設けます。サイバー攻撃の進化に合わせ、半年に1度のペースで全社員を対象に開催するのが理想です。 不審なメールに気付かず、本文内のURLからウイルス感染してしまった、ということがあります。定期的な教育で、こうした事態を減らせるでしょう。

法人向けウイルス対策ソフトの選び方

法人のPCやネットワークを守るウイルス対策ソフトは、どのように選ぶとよいのでしょうか?個人向け製品との違いや、選ぶ際のポイントを解説します。

個人向けソフトとの違い

法人向けのウイルス対策ソフトは、個人の選ぶものと違います。1台のPCを守る個人のウイルス対策と違い、法人はたくさんのPCやネットワーク全体を守らなければいけないからです。 複数のPCを効率よく管理するため、1つのアクティベーションコードですべてのPCを一元管理できるので、煩雑さがありません。コードは1つの契約ごとに付与されるため、PCの台数が増えても同じ管理が可能です。 全体のセキュリティレベルを揃えるのも簡単です。セキュリティの設定を社員が変更できないよう制限もできます。結果、導入したウイルス対策ソフトの機能を万全の状態で生かせるのです。

導入時の検討ポイント

ウイルス対策ソフトの役目は、脅威からPCやネットワークを守ることです。既知のものはもちろん、最新のものにも対策しなければいけません。そのため、まずはウイルス対策できることが重要です。 同時に、業務を邪魔しないこともポイントといえます。ウイルス対策ソフトはPCの動作を重くすることがあります。できるだけ軽く負担のない製品を選び、快適に作業できる環境を保ちましょう。 コストも大切なポイントです。導入コストだけでなく、ランニングコストも比較します。また、導入後のサポートが充実していると、万一の事態にスムーズな対策が可能です。

まとめ

企業が安全に業務を遂行するために、ウイルス対策ソフトは欠かせません。常に進化し続けるサイバー攻撃に対し、万全の対策をしましょう。 日常的な対策が、ウイルスの被害を防ぎます。PCやその中の大切なデータを守りますし、社会的な信頼を失うこともありません。 自社に合った製品を導入し、ウイルス対策に役立てましょう。

紹介動画

企業を狙うサイバー攻撃は巧妙化。セキュリティソフトを入れておけば安心という時代は終わり、多層防御によるセキュリティ対策が急務です。多層防御とは?ポイントを含めご紹介します。

セキュリティ対策を怠ったために、取引先にまで、マルウェアを感染させてしまったら・・・。ほぼすべての中堅・中小企業がサイバー攻撃を受けていると言われています。専門ベンダへのアウトソース、インシデント時の緊急体制の整備、サイバー保険。セキュリティに関する業務を一人で抱え込まないためのポイントをご紹介します。

「法人向けOCNサービスとは」関連情報

新サービス! OCN光 IPoEサービス

OCN光 IPoEサービス 標準プラン

従来サービスから2倍の帯域設計!
動画サービスなど、混雑の原因となりやすい個人向けインターネット通信のトラフィックを論理的に分離
快適なインターネット利用環境を実現

  • 法人向け設計

  • 従来サービスから2倍の帯域設計!

  • 固定IPアドレス利用可能

OCN光 IPoEサービス ワイドプラン

標準プランから3倍の帯域設計(従来サービスの6倍)
Windows Updateによる通信を
そのほかの業務用の通信から分離。
安定した通信が可能

  • 標準プランから3倍の帯域設計

  • Windows Updateによる通信をそのほかの業務用の通信から分離

OCN光 IPoE vUTMセット

IPoEインターネット接続とクラウド化されたUTMをセットで提供。アップデートや保守はNTT Comが行うため、常に最新のセキュリティ対策を実現。
クラウド利用時のセキュリティ対策にも最適

  • インターネット接続とセキュリティ対策 セットで提供

  • 専門スキルを有する人材不要

  • 常に最新のセキュリティ対策を実現

通信事業者向けローミングサービス

OCNバーチャルコネクトサービス(IPoE接続)

NTT東日本・西日本が提供するIPoEに対応した「フレッツ 光ネクスト」ならびに光コラボレーション回線を、事業者さまの独自ブランドでIPoE方式のインターネット接続サービスが提供できます。

ご検討中のお客さま

ご検討にあたり、ご不明点などはお電話もしくは、お問い合わせフォームで承ります。お気軽にお問い合わせください。

お電話によるお問い合わせ

0120-003300

受付時間:9:00~17:00
(土・日・祝日・年末年始を除く)

このページのトップへ