Windows 10およびWindows 11には、無料のセキュリティソフト「Microsoft Defender」が標準搭載されています。これは、かつて「Windows Defender」として提供されていたもので、2019年に名称が変更されました。そのため、別途ウイルス対策ソフトを導入する必要はないという考え方もあります。
しかし、Microsoft Defenderだけで本当に十分なセキュリティ対策ができるのでしょうか。

Windows 11では、セキュリティ対策がさらに強固に

Windows 11はセキュリティ対策がこれまでに比べ、より強化されて2021年にリリースされました。
Windows搭載のセキュリティソフト「Microsoft Defender」は、ウイルス対策やファイアウォール保護などの基本的な機能を備えています。近年の複雑化する脅威に対応するため、Windows 11ではさらに、ハードウェアセキュリティ面が強化されました。たとえば、OS起動前にシステムの整合性を検証し、マルウェアを排除します。

また、サービスとの連携が強化され、最新の脅威情報を活用できるようになっています。さらに、Windows 11では、ハードウェアとソフトウェアの両面でシステムを保護する体制が一層強化され、包括的なセキュリティ対策を実現しています。

サポート終了したWindows 10の場合はよりセキュリティレベルを高める必要がある

Windows 10にも「Microsoft Defender」が搭載されていましたが、2025年10月にサポートが終了しました。サポート終了後は、更新プログラムの提供がなくなるため、セキュリティリスクが増加します。Windows 11への移行が推奨されますが、Windows 10を継続使用する場合は、セキュリティ対策のさらなる強化が必須です。

「Microsoft Defender」の限界と、法人に求められるセキュリティ対策

一方で、「Microsoft Defender」の機能は、ウイルスの静的・動的検知やファイアウォールなど基本的なセキュリティ対策に限定されています。有償の総合セキュリティ製品のように、幅広い脅威に対する防御機能は備えていません。そのため、法人においては業務内容や情報資産の重要性に応じて、より高度なセキュリティ対策を講じることが求められます。
まずは、自社にとって本当に必要なセキュリティレベルを見極めたうえで、製品選定を行うことが重要です。そのためにも、まずは「Microsoft Defender」が提供する機能を正しく把握しておくことが、比較・検討の出発点となります。

「Microsoft Defender」のような、基本的なセキュリティ対策ができる標準装備のセキュリティ対策ソフトでは、具体的にどのような機能があるのでしょうか？個々の機能について解説します。

不正なファイルをブロックする「リアルタイム保護」

ダウンロードしたファイルに不正なコードやデータが含まれていないかチェックする機能が、『リアルタイム保護』です。 ブラウザーがファイルをダウンロードしたときに、不正なコードやデータを見つけると、それをユーザーに知らせます。 ファイルのダウンロードによるマルウェアへの感染を防ぐ機能です。

デバイスの安全性を確認する「コンテンツスキャン」

『コンテンツスキャン』はファイルに不正がないかチェックします。自動で行われるのは、システムの根幹部分やよく使われる場所を調べる『クイックスキャン』のみです。 他のスキャンは、すべて手動です。全体を調べる『フルスキャン』、指定した場所を調べる『カスタムスキャン』があります。ほかに、『Windows Defender オフラインスキャン』という機能もあるのです。
『Windows Defender オフラインスキャン』は、ウイルスに感染しているときに役立つ機能です。再起動しDefenderを稼働すると、インターネットにつながっていなくてもPC全体をスキャンできます。

ネットワーク通信を保護する「ファイアウォール」

『ファイアウォール』は、TCP・UDP・IPなどネットワーク通信のためのルールにおいて、不正な通信が行われたことを検知し、ブロックします。 主に侵入を防ぐために働く機能なので、そのままの設定では、万一自社PCがウイルス感染していると、被害を拡大させるかもしれません。 自社PCから発する通信で感染拡大を起こさないためには、設定を変更し、ウイルス感染したときの通信をブロックしましょう。

悪意あるサイトへのアクセスを防ぐ「SmartScreen」

不正なソフトウェアの配布やフィッシング詐欺をしているサイトを表示しようとしたとき、「本当にアクセスしますか？」とユーザーに注意を促す機能です。 危険性のあるサイトのリストがあり、それに則ってメッセージを表示します。マルウェアの挙動を検知して作動するセキュリティとは違い、リストや決められた条件に当てはまったときに作動するのです。

サイバー攻撃の高度化により、企業のセキュリティ対策には従来以上の備えが求められています。「Microsoft Defender」は、既知の情報をもとにウイルスや不正アクセスに対しては一定の効果を発揮しますが、巧妙化する攻撃手法に対しては、対応しきれないケースも少なくありません。
サイバー攻撃によって生じる被害は企業の業務停止や情報漏えいといった深刻な影響を及ぼす恐れがあります。そのため、「Microsoft Defender」ではカバーしきれない範囲に対するセキュリティ対策は不可欠であり、企業活動の継続性を支える重要な対策として捉えるべきです。また対策を講じるのであれば、個別の端末単位ではなく組織全体でセキュリティ強化を図るべきでしょう。

具体的に「Microsoft Defender」の範囲外で実行できるセキュリティ対策には、以下の2つがあります。

マルウェアの感染元を絶つ「迷惑メール・広告ブロック」

マルウェアへの感染は、スパムメールから起こる事例が多くあります。そのため、迷惑メールをブロックできると、ウイルス感染のリスクが下がるのです。 広告ブロックもセキュリティ対策として有効です。広告バナーを装って不正なサイトへ誘導する手口もあるので、ブロックしておくとよいでしょう。

不審な操作・動作を監視する「ふるまい検知」

年々進化するサイバー攻撃に対応するためには、既知のウイルスに対する対策だけでなく、新しいウイルスに対する防御力も求められます。そのため、従来型の既知の情報から検知するシステムだけでは、セキュリティ対策は不十分です。そこで『ふるまい検知』が役立ちます。 パターンファイルの情報ではなく、ウイルスの動きによって判断する仕組みなので、まったく新しいウイルスにも対応できる可能性が高いのです。

Windows 11には無料のセキュリティ機能（Microsoft Defender）が標準搭載されている一方で、企業で扱う機密情報を保護するには機能が限定的です。さらに、Windows 10のサポートは2025年10月までとなっており、サイバー攻撃が多様化する中でより包括的な対策が求められます。

法人にとって必要不可欠なセキュリティ対策ですが、まずはインターネット接続とセットで導入しやすいクラウド型のセキュリティソリューションから検討するのも現実的な選択です。たとえば、ウイルスバスターやTrend Micro Web Security as a Service（TMWSaaS）、マイセキュアビジネスなどは、導入・運用の手間を抑えながら必要なセキュリティ機能をしっかりカバーできる点で評価されています。
これらのソリューションは、信頼性の高いインターネット接続と併せて導入することで、より効果的に機能します。NTTコムが提供する「OCN光 IPoEサービス」なら、法人専用に設計された高品質なインターネット接続環境を提供しつつ、社内業務を妨げるリスクを最小化することが可能です。たとえば「標準プラン」は従来サービス比2倍の帯域設計で混雑を緩和し、「ワイドプラン」ではWindows Updateによる通信を分離して安定した通信を維持できます。また、映像会議やリモート商談をより快適に行いたい場合は「ワイドプラン オプションサービス アプリコントロールA」を利用することで、オンライン会議の通信をさらに優先・分離してストレスのないコミュニケーション環境を実現できます。

自社PCへのウイルス対策はもちろん、ネットワーク全体の通信品質や安全性を高めたい企業の方は、ぜひOCN光 IPoEサービスの各プランを検討してみてください。