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BYODにより、従業員が私物として所有するPCやスマートフォンなどのデバイスを業務に使うことで、従業員にとっては日頃から使い慣れたデバイスで業務ができるメリットがあります。さらに、企業側にはそれらのデバイスを購入する費用を削減できるといったメリットが生じます。
BYODを日本語にすると「私的デバイスを持ち込む」という意味になります。従業員が所有するデバイスなどを業務に「持ち込む」ことによる業務効率化、生産性向上、企業側が負担する端末の購入・維持費の削減のほかにもメリットがあります。在宅勤務やリモートワークとも親和性が高く、多様な働き方に対応できます。
一方、BYODにおいて最も大きな課題となるのはセキュリティです。しっかりとルールを整備し、全従業員のデバイスや利用サービスを把握し、適切に運用管理できなければ大変な事態を招くこともあります。たとえばウイルス対策ソフトを導入しない私物PCで業務を行えば、マルウェアなどに感染するリスクが高まるでしょう。私的利用時に悪質なWebサイトにアクセスしてマルウェアに感染し、それによって端末に保存されていた業務データが盗み出されるといったケースも考えられます。日頃から持ち歩くスマートフォンなどは紛失、盗難のおそれもあり、これが情報漏えいなどにつながることを想定しておく必要もあるでしょう。BYODの導入に際しては、こうしたリスクがあることを想定した上で対策を講じる必要があります。
