ビジネス利用では深刻なWebサイトの表示速度低下

レスポンスが低下する原因としては、アクセス数に比べてネットワークの帯域幅が狭い、あるいはアクセス集中にサーバーの処理能力が追いつかないなどが考えられます。大規模なニュースサイトからのリンクやSNSでの拡散など、突発的にアクセス数が増加したことでレスポンスが悪化するといったことも理由のひとつです。

表⽰速度が遅いことにより売上にどんな悪影響があるのか

表示速度が遅いことによって、どの程度訪問者の体験に悪影響を与えているかをご存知でしょうか。スマートフォンの普及以降、時間や場所に関わらず、電車を待つわずかな隙間時間など、短時間で情報がやりとりされています。また、クラウドサーバーや4G、光回線などのインフラが充実してきたこともあり、訪問者にとってサイトは即座に表示されるのが当たり前であり、表示の遅いサイトを待ってくれません。結果的に表示の遅いサイトは、訪問者数の減少やオンラインでの売上減少という機会損失を生み出します。これはBtoBでもBtoCでも同様です。

では、表示速度と売上には、具体的にどのような関連性があるのでしょうか。

表示速度が0.1秒増えると売上が1％減少する

表示速度の重要性をお伝えするために、過去公表されたさまざまなデータなどに基づく通説をいくつかあげてみましょう。ある大手ECサイトの例では「ページの読み込み時間が100ミリ秒、つまり0.1秒増えると、売上が1％減少した」という分析結果があげられています。また、大手検索エンジンの発表を基にした通説では「検索結果の表示速度が500ミリ秒、つまり0.5秒増加すると、アクセスが20％減少する」といわれています。

表示速度の低下は訪問者の離脱も招く

サイトにアクセスしたときになかなか表示されず、ブラウザの「戻る」ボタンを押した経験が誰しも一度はあるのではないでしょうか。Webサイトの表示速度が遅いと、訪問者がしびれを切らして直帰率が高まります。
大手検索エンジンの調査によると、表示に3秒以上かかると、半数以上の訪問者は閲覧をやめて離脱するともいわれています。また表示に時間のかかるサイトでは、購入や問い合わせという目的に達する以前に離脱する訪問者も増えるため、貴重な営業機会を逃し、売上の減少につながります。

なお、表示速度の遅さはページの離脱率を高めるだけでなく、SEO（Search Engine Optimization：検索エンジン最適化）にも大きく影響を与えます。

表示速度が遅いと、検索エンジンでのランキング（表示順位）は下がる傾向にあります。つまり訪問者数が減少し、結果的に売上の低下につながるため、SEOの観点から見ても、表示速度への対策は必須といえます。

表示速度が遅いことによって生じるデメリット

	滞在時間の減少
	直帰率の悪化
	検索順位の低下、それにともなうアクセス数の低下
	成約率（コンバージョン率）が下がることによる売上の低下
	顧客満足度の低下

2019年7月には大手検索エンジンより、検索順位決定のためのページ内容をモバイルページ基準にするとの発表もあり、スマートフォンなどのモバイル端末で閲覧する際の表示速度（ページ読み込み速度）は、より重要になっています。近年パソコンよりもモバイルからの検索が増えており、スマートフォンなどでの表示速度が遅い場合にサイトの検索ランキングが低下し、流入数の減少につながります。

表示速度改善のためにできる対策方法とは

では、表示速度の計測や改善を行うためには、どのような対策が必要なのでしょうか。
まず、自社サイトの表示速度を調べるには、大手検索エンジンが公開している計測ツールなどを活用する方法があります。URLを入力するだけで、サイトの表示速度に関する評価や改善ポイントを確認できる機能を備えたツールも提供されています。

サイトの表示速度が遅くなる主な要因としては、以下のようなものがあります。

• サイト内にある画像などのコンテンツの情報量（データ量）が多い
• CSSやJavaScriptが多用されている
• キャッシュが活用されていない

それらの課題を改善する方策を次にご紹介します。

画像を最適化する

画像データはテキストデータと比較して、多くの情報量があります。そのため、テキストを数百文字、数千文字減らすよりも、画像を1枚減らすほうが効果的ということもあります。とはいえ、サイト内に必要不可欠な画像もあるため、むやみに削除はできません。そこで役立つのが、画像圧縮ツールです。画像圧縮ツールを使用すれば、画質を維持したまま情報量を削減できます。

CSS・JavaScriptを最適化する

サイトがCSSやJavaScriptなどの外部データを読み込んでいる場合、それらの情報量によって表示速度に影響を与えます。CSSやJavaScriptは、専用のツールを使用すればデータを圧縮（縮小）することが可能です。圧縮すれば、サイトの表示速度を改善できます。
また、読み込む順番を変更することもひとつの方法です。まずファーストビューをすべて表示させてから、JavaScriptを読み込ませることができます。

ブラウザのキャッシュに有効期限を設定する

ブラウザのキャッシュは、サイトにアクセスした際にその情報がローカル環境に保存されることで生成されます。キャッシュがあれば、2回目以降のアクセス時にページを高速で表示できます。キャッシュには有効期限があり変更できますが、期限が長ければ長いほど訪問者が再訪問した際に高速表示される可能性が上がるのです。更新頻度が低いコンテンツであれば、1年間という長めの設定でよいかもしれません。

Webサイトのレスポンス改善に有効な「CDN」

Webサイトの表示速度やレスポンスの改善に効果的なのは、サイト内の画像やCSS・JavaScriptを始めとするファイルサイズの調整だけではありません。他にも、回線やWebサーバーの増強などが考えられます。ただし、事前の想定よりもアクセス数が多ければやはりレスポンスは低下してしまうため、イタチごっこになる可能性もあります。そこで検討したいのがCDN（Contents Delivery Network）の活用です。

CDNとは、グローバルに分散配置されたキャッシュサーバーを利用し、Webサイトのコンテンツをエンドユーザに配信する仕組みです。Webブラウザを使ってWebサイトにアクセスした際、通常は本体となるWebサーバーにアクセスします。しかしCDNを使えば、WebブラウザはCDNで提供されるキャッシュサーバーからコンテンツを取得するため、Webサーバーの負荷を大幅に軽減することが可能です。

Webサイトのレスポンスが向上することも見逃せないメリットです。CDNを利用した場合、Webブラウザはもっとも近くにあるキャッシュサーバーからコンテンツを取得することになるため、Webサーバーからコンテンツを取得するよりも配信パフォーマンスが向上します。

NTT comでは、自社のCDNサービスとして「コンテンツデリバリーネットワーク」を提供しており、コンテンツの安定した配信とパフォーマンスの向上をサポートしています。また、タブレット、スマートフォンを含むマルチデバイス配信、動画などの大容量コンテンツ配信、BtoBのアプリケーション・コラボレーション時のレスポンス向上など、幅広いニーズに対応可能となっています。

もし自社のWebサイトのレスポンスに課題を感じているのであれば、ぜひご相談ください。

まとめ