国民生活に関する世論調査において、ここ数年「レジャー・余暇生活」を重きを置く志向が見られます。余暇活動の内訳に大きな変動は見られないものの、手軽な余暇活動には若干の伸びが見られます。

一方で代表的なレジャー・余暇活動である旅行や外食は、活動者数の上位を占めてはいるもののここ数年伸び悩みの傾向にあります。特に旅行においては、そのスタイルにも変化が現れており、団体旅行が減少する一方、個人旅行や少人数旅行が増加し、個人に主導権が渡りつつあります。

このような背景を踏まえ、個人が主体的に余暇活動を行う際に、オンライン予約サービスがその利便性向上に役立つと想定。『オンライン予約サービス利用動向調査』から、今後のオンライン予約サービスにおいて、利用者のニーズを把握し、オンライン予約サービスの利用拡大が可能かどうかについて検証しました。

• 余暇に対する意識と実態
• 余暇活動における予約サービスの利用動向調査
• 余暇活動のオンライン予約サービス普及に向けた提言

1999年以降、病院への外来患者数は下降傾向を示しており、約180万人をピークに減少傾向にあります。病院を利用しない患者が増加していることがその一因であると考えられています。

病院における診療に対する満足度は一定水準にある一方で、診療以外の部分に対する不満も多く挙げられています。特に健康診断などの予防医療に関しては、受診しない理由として「時間が取れない」「めんどう」を挙げる人も多く、「忙しさ」が病院離れの一因となってるのではないかと言われています。

今回は、10代〜60代以上の男女6,527人を対象にしたアンケート調査から、インターネットによる効率的・効果的な医療サービスの情報提供が、医療に対する満足度向上に貢献できるかどうか、検証しました。

• 病院・診療に対する意識
• 医療サービスの利用動向調査
• インターネットを介した「医療サービス」の今後に向けた提言

近年、日本における家計金融資産残高は増加傾向にあり、現在の総額は1,500兆円以上にのぼっています。また、その50%以上を60歳以上の高齢者が所有していると言われています。
高齢者層の個人金融資産の内訳を見ると、金融機関への預貯金が多いものの、株式や投資信託などの金融商品への投資が増加しつつあります。

一方、ネットバンキング(インターネットで銀行などの金融機関のサービスを利用すること)や、オンライントレード(インターネットを通じて行なう株取引)などのオンライン金融サービスは、提供者側の窓口の維持管理にかかるコストを削減できるなどの理由から注目を集め、導入に積極的な企業が増加してきています。

今回は、6,781人(高齢者層：1,305人)におよぶアンケート調査から、こうしたオンライン金融サービスが高齢化社会において利用を拡大できるのか、その可能性を検証してみました。

• 高齢者層における金融資産の現状
• オンライン金融サービスの利用動向
• オンライン金融サービス利用拡大に向けた提言

昨今、中小企業においては｢採用難｣｢定着率の低下｣などの人材育成上の課題が挙がっています。一方で新入社員の多くは｢研修｣や｢能力開発の機会｣を望んでおり、企業における「採用難」「定着率の低さ」を解決するには、｢育成機会を提供すること｣が不可欠になりつつあります。

その一方、e-ラーニング(インターネットや企業のイントラネットを使って行われる双方向性を持った教育やトレーニング方法)の市場は、個人向けだけでなく、経済産業省が平成17年度から行っている｢草の根e-ラーニング・システム整備事業｣の普及活動などによって、企業や、多くの大学でもe-ラーニングが利用され、注目を集めています。

今回は、6,691件におよぶアンケート調査から、中小企業が人材育成を進めて行く上で、e-ラーニングを有効活用できるか、その可能性を検証してみました。

• 中小企業の人材育成状況
• e-ラーニング利用状況
• e-ラーニングの有効活用による人材育成に向けた提言

中小企業・小売業、特に地域に根ざす企業にとって、地方人口・労働人口の減少問題は、市場規模の減少に直結するとともに、企業の閉店・倒産、さらには地方経済全体の衰退につながっていると考えられます。

その一方、電子商取引（EC）の市場規模は、年々拡大を続けており、BtoC取引のEC化率も増加しています。
今回は、延べ12,912件におよぶアンケート調査から、中小企業・小売業が市場拡大していくために、ECは貢献できるのか、その可能性を検証してみました。

• 地方都市の現状
• EC利用状況
• 地方都市活性化に向けた方向性・提言