GRIガイドライン対照表

指標		記載ページ	該当項目
1：戦略および分析
1.1	組織にとっての持続可能性の適合性と、その戦略に関する組織の最高意思決定者（CEO、会長またはそれに相当する上級幹部）の声明	P5	・トップコミットメント
1.2	主要な影響、リスクおよび機会の説明	P1-2,P6,P11	・事業活動とステークホルダー ・CSR指標2008 ・特集2北海道洞爺湖サミット支援
2：組織のプロフィール
2.1	組織の名称	P3	・会社概要
2.2	主要なブランド、製品および／またはサービス	P1,P33	・事業活動とステークホルダー ・経済性パフォーマンス
2.3	主要部署、事業会社、子会社および共同事業などの組織の経営構造	P3	・会社概要
2.4	組織の本社の所在地	P3	・会社概要
2.5	組織が事業展開している国の数および大規模な事業展開を行っている、あるいは報告書中に掲載されているサステナビリティの課題に特に関連のある国名	P1-2,P17	・事業活動とステークホルダー ・安定的で信頼性の高い情報通信サービス
2.6	所有形態の性質および法的形式	P3	・会社概要
2.7	参入市場（地理的内訳、参入セクター、顧客／受益者の種類を含む）	P1-2,P17	・事業活動とステークホルダー ・安定的で信頼性の高い情報通信サービス
2.8	以下の項目を含む報告組織の規模 ・従業員数 ・純売上高（民間組織について）あるいは純収入（公的組織について） ・負債および株主資本に区分した総資本（民間組織について） ・提供する製品またはサービスの量 上記に加え、必要に応じて以下のような追加情報を提供することが推奨されている。 ・総資産 ・受益所有権（最大株主の身元、株式保有率など） ・以下に関して、国／地域ごとの内訳 ○総収入の5％以上を占める国／地域による売上／収入 ○総収入の5％以上を占める国／地域によるコスト ○従業員	P3,P33	・会社概要 ・経済性パフォーマンス
2.9	以下の項目を含む、規模、構造または所有形態に関して報告期間中に生じた大幅な変更 ・ 施設のオープン、閉鎖および拡張などを含む所在地または運営の変更 ・株式資本構造およびその資本形成における維持および変更業務（民間組織の場合）	P3	・2007年度のグループ会社の変更
2.10	報告期間中の受賞歴	P20 ,P25	・お客さまへの誠実な対応 ・地球環境保護の基本的な考え方とマネジメント
3：報告要素
報告書のプロフィール
3.1	提供する情報の報告期間（会計年度／暦年など）	P4	・報告書のプロフィール
3.2	前回の報告書発行日（該当する場合）	P4	・報告書のプロフィール
3.3	報告サイクル（年次、半年ごとなど）	P4	・報告書のプロフィール
3.4	報告書またはその内容に関する質問の窓口	裏表紙	・お問い合わせ先
報告書のスコープおよびバウンダリー
3.5	以下を含め、報告書の内容を確定するためのプロセス ・重要性の判断 ・報告書内のおよびテーマの優先順位付け ・組織が報告書の利用を期待するステークホルダーの特定	P3	・重要なテーマの確定方法
3.6	報告書のバウンダリー（国、部署、子会社、リース施設、共同事業、サプライヤー（供給者）など）の詳細は、GRIバウンダリー・プロトコルを参照のこと	P4	・報告書のプロフィール
3.7	報告書のスコープまたはバウンダリーに関する具体的な制限事項を明記する。	P4	・報告書のプロフィール
3.8	共同事業、子会社、リース施設、アウトソーシングしている業務および時系列でのおよび／または報告組織間の比較可能性に大幅な影響を与える可能性があるその他の事業体に関する報告の理由	P4	・報告書のプロフィール
3.9	報告書内の指標およびその他の情報を編集するために適用された推計の基となる前提条件および技法を含む、データ測定技法および計算の基盤	P4	・報告書のプロフィール
3.10	以前の報告書で掲載済みである情報を再度記載することの効果の説明、およびそのような再記述を行う理由（合併／買収、基本となる年／期間、事業の性質、測定方法の変更など）	※	※該当事項はありません
3.11	報告書に適用されているスコープ、バウンダリーまたは測定方法における前回の報告期間からの大幅な変更。	P4	・報告書のプロフィール
GRI内容索引
3.12	報告書内の標準開示の所在場所を示す表	Web	本表
保証
3.13	報告書の外部保証添付に関する方針および現在の実務慣行。サステナビリティ報告書に添付された保証報告書内に記載がない場合は、外部保証の範囲および基盤を説明する。また、報告組織と保証の提供者との関係を説明する。	P4,P34	・報告書のプロフィール ・第三者意見
4：ガバナンス、コミットメントおよび参画
ガバナンス
4.1	戦略の設定または全組織的監督など、特別な業務を担当する最高統治機関の下にある委員会を含む統治構造（ガバナンスの構造）	P15	・CSR推進体制
4.2	最高統治機関の長が執行役員を兼ねているかどうかを示す（兼ねている場合は、組織の経営におけるその役割と、このような人事になっている理由も示す）	P15	・CSR推進体制
4.3	単一の理事会構造を有する組織の場合は、最高統治機関における社外メンバーおよび／または非執行メンバーの人数を明記する。	P15	・CSR推進体制
4.4	株主および従業員が最高統治機関に対して提案または指示を提供するためのメカニズム	P15,P31	・CSR推進体制 ・個性と人権の尊重
4.5	最高統治機関メンバー、上級管理職および執行役についての報酬（退任の取り決めを含む）と組織のパフォーマンス（社会的および環境的パフォーマンスを含む）との関係	P15	・CSR推進体制
4.6	最高統治機関が利益相反問題の回避を確保するために実施されているプロセス	P15	・CSR推進体制
4.7	経済的、環境的、社会的テーマに関する組織の戦略を導くための、最高統治機関のメンバーの適性および専門性を決定するためのプロセス	P15	・CSR推進体制
4.8	経済的、環境的、社会的パフォーマンス、さらにその実践状況に関して、組織内で開発したミッション（使命）およびバリュー（価値）についての声明、行動規範および原則。 以下の項目についての程度を説明する。 ・組織全体を通じて、異なる地域および部署／ユニットでどの程度適用されているか ・国際的に合意された基準にどの程度関連しているか	P1-2	・事業活動とステークホルダー
4.9	組織が経済的、環境的、社会的パフォーマンスを特定し、マネジメントしていることを最高統治機関が監督するためのプロセス。関連のあるリスクと機会および国際的に合意された基準、行動規範および原則への支持または遵守を含む。	P6,P15	・CSR指標2008 ・CSR推進体制
4.10	最高統治機関のパフォーマンスを、特に経済的、環境的、社会的パフォーマンスという観点で評価するためのプロセス	P6,P15	・CSR指標2008 ・CSR推進体制
外部のイニシアティブへのコミットメント
4.11	組織が予防的アプローチまたは原則に取り組んでいるかどうか、およびその方法はどのようなものかについての説明	P15-16	・CSR推進体制
4.12	外部で開発された、経済的、環境的、社会的憲章、原則あるいは組織が同意または受諾するその他のイニシアティブ	P12, 裏表紙,Web	・特集3「ダイバーシティ推進室」始動 ・裏表紙
4.13	組織が以下の項目に該当するような、（企業団体などの）団体および／または国内外の提言機関における会員資格 ・統治機関内に役職を持っている ・プロジェクトまたは委員会に参加している ・通常の会員資格の義務を越える実質的な資金提供を行っている ・会員資格を戦略的なものとして捉えている	P4	・NTTコミュニケーションズの主な参加団体
ステークホルダー参画
4.14	組織に参画したステークホルダー・グループのリスト	P1-2	・事業活動とステークホルダー
4.15	参画してもらうステークホルダーの特定および選定の基準	P1-2	・事業活動とステークホルダー
4.16	種類ごとのおよびステークホルダー・グループごとの参画の頻度など、ステークホルダー参画へのアプローチ。	P1-2,P20,P31	・事業活動とステークホルダー ・お客さまへの誠実な対応 ・個性と人権の尊重
4.17	その報告を通じた場合も含め、ステークホルダー参画を通じて浮かび上がった主要なテーマおよび懸案事項と、それらに対して組織がどのように対応したか。	P7-8,P31	・社員座談会 ・個性と人権の尊重
5：マネジメント・アプローチおよびパフォーマンス指標
経済パフォーマンス指標
	マネジメント・アプローチに関する開示	※	※決算発表資料「平成20年5月13日：2007年度（第9期）決算について：�T.業績の概要」に掲載
側面：経済的パフォーマンス
EC1	収入、事業コスト、従業員の給与、寄付およびその他のコミュニティへの投資、内部留保および資本提供者や政府に対する支払いなど、創出および分配した直接的な経済的価値。【中核】	P6,P33,Web	・CSR指標2008 ・経済性パフォーマンス ・社会とのかかわり
側面：間接的な経済的影響
EC8	商業活動、現物支給、または無料奉仕を通じて、主に公共の利益のために提供されるインフラ投資およびサービスの展開図と影響。【中核】	P6,P21,Web	・CSR指標2008 ・社会とのかかわり ・社会が求めるサービスの提供
環境パフォーマンス指標
	マネジメント・アプローチに関する開示	P22,P23-25	・地球環境保護の基本的な考え方とマネジメント ・サプライヤーとのかかわり
側面：原材料
EN1	使用原材料の重量または量。【中核】	P24,P27	・地球環境保護の基本的な考え方とマネジメント ・廃棄物対策
側面：エネルギー
EN3	一次エネルギー源ごとの直接的エネルギー消費量。【中核】	P24,P26	・地球環境保護の基本的な考え方とマネジメント ・省エネルギーと温暖化対策
EN4	一次エネルギー源ごとの間接的エネルギー消費量。【中核】	P24,Web	・地球環境保護の基本的な考え方とマネジメント ・省エネルギーと温暖化対策
EN6	エネルギー効率の高いあるいは再生可能エネルギーに基づく製品およびサービスを提供するための率先取り組み、およびこれらの率先取り組みの成果としてのエネルギー必要量の削減量。【追加】	Web	・事業活動を通じた環境負荷の削減
EN7	間接的エネルギー消費量削減のための率先取り組みと達成された削減量。【追加】	P26	・省エネルギーと温暖化対策
側面：水
EN8	水源からの総取水量。【中核】	P24	・地球環境保護の基本的な考え方とマネジメント
側面：生物多様性
EN11	保護地域内あるいはそれに隣接した場所および保護地域外で、生物多様性の価値が高い地域に所有、賃借、または管理している土地の所在地および面積。【中核】	P28	・生物多様性への取り組み
EN14	生物多様性への影響をマネジメントするための戦略、現在の措置および今後の計画。【追加】	P28	・生物多様性への取り組み
側面：排出物、廃水および廃棄物
EN16	重量で表記する直接および間接的な温室効果ガスの総排出量。【中核】	P24,P26	・地球環境保護の基本的な考え方とマネジメント ・省エネルギーと温暖化対策
EN18	温室効果ガス排出量削減のための率先取り組みと達成された削減量。【追加】	P26	・省エネルギーと温暖化対策
EN20	種類別および重量で表記するNOx、SOxおよびその他の著しい影響を及ぼす排気物質。【中核】	Web	・省エネルギーと温暖化対策
EN22	種類および廃棄方法ごとの廃棄物の総重量。【中核】	P24,P27	・地球環境保護の基本的な考え方とマネジメント ・廃棄物対策
側面：製品およびサービス
EN26	製品およびサービスの環境影響を緩和する率先取り組みと影響削減の程度。【中核】	P28	・事業活動を通じた環境負荷の削減
側面：遵守
EN28	環境規制への違反に対する相当な罰金の金額および罰金以外の制裁措置の件数。【中核】	Web	・環境に関する規制の遵守
側面：輸送
EN29	組織の業務に使用される製品、その他物品、原材料の輸送および従業員の移動からもたらされる著しい環境影響。【追加】	P24,P26	・地球環境保護の基本的な考え方とマネジメント ・省エネルギーと温暖化対策
側面：総合
EN30	種類別の環境保護目的の総支出および投資。【追加】	P25	・環境会計
社会パフォーマンス指標
労働慣行とディーセント・ワーク（公正な労働条件）
	マネジメント・アプローチに関する開示	P12, P29-30,P31	・特集3「ダイバーシティ推進室」始動 ・多様な人材が活躍できる職場づくり ・個性と人権の尊重
側面：労働安全衛生
LA8	深刻な疾病に関して、労働者、その家族またはコミュニティのメンバーを支援するために設けられている教育、研修、カウンセリング、予防および危機管理プログラム。【中核】	P31	・個性と人権の尊重
側面：研修および教育
LA11	従業員の継続的な雇用適性を支え、キャリアの終了計画を支援する技能管理および生涯学習のためのプログラム。【追加】	P30	・多様な人材が活躍できる職場づくり
側面：多様性と機会均等
LA13	性別、年齢、マイノリティーグループおよびその他の多様性の指標に従った、統治体（経営管理職）の構成およびカテゴリー別の従業員の内訳。【中核】	P6,P12,P29	・CSR指標2008 ・特集3「ダイバーシティ推進室」始動 ・多様な人材が活躍できる職場づくり
人権
	マネジメント・アプローチに関する開示	P16,P31-32	・CSR推進体制 ・個性と人権の尊重
側面：投資および調達の慣行
HR3	研修を受けた従業員の割合を含め、業務に関連する人権的側面に関わる方針および手順に関する従業員研修の総時間。【追加】	P6,P32	・CSR指標2008 ・個性と人権の尊重
社会
	マネジメント・アプローチに関する開示	P16,P21, P22,Web	・CSR推進体制 ・社会とのかかわり ・サプライヤーとのかかわり ・政府とのかかわり
側面：不正行為
SO2	不正行為に関連するリスクの分析を行った事業単位の割合と総数。【中核】	P6,P22,P24	・CSR指標2008 ・サプライヤーとのかかわり ・地球環境保護の基本的な考え方とマネジメント
SO3	組織の不正行為対策の方針および手順に関する研修を受けた従業員の割合。【中核】	P6,P16	・CSR指標2008 ・CSR推進体制
SO4	不正行為事例に対応して取られた措置。【中核】	※	※該当事項はありません
側面：公共政策
SO5	公共政策の位置づけおよび公共政策立案への参加およびロビー活動。【中核】	P25,Web	・地球環境保護の基本的な考え方とマネジメント ・安心・安全な社会の実現 ・政府とのかかわり ・社会が求めるサービスの提供
側面：遵守
SO8	法規制の違反に対する相当の罰金の金額および罰金以外の制裁措置の件数。【中核】	※	※該当事項はありません
製品責任
	マネジメント・アプローチ	P17,P19.P20	・安定的で信頼性の高い情報通信サービス ・安心・安全な社会の実現 ・お客さまへの誠実な対応
側面：顧客の安全衛生
PR1	製品およびサービスの安全衛生の影響について、改善のために評価が行われているライフサイクルのステージ、ならびにそのような手順の対象となる主要な製品およびサービスのカテゴリーの割合。【中核】	Web	・グリーンICT
側面：製品およびサービスのラベリング
PR5	顧客満足度を測る調査結果を含む、顧客満足に関する実務慣行。【追加】	P20	・お客さまへの誠実な対応
側面：マーケティング・コミュニケーション
PR6	広告、宣伝および支援行為を含むマーケティング・コミュニケーションに関する法律、基準および自主規範の遵守のためのプログラム。【中核】	P20	・お客さまへの誠実な対応

GRI電気通信業補足文書対照表

指標		記載ページ	該当項目
カテゴリー：内部業務
インフラ
IO8	独立型中継局、共用中継局、既存建物上の中継局の数と割合。	P28	・生物多様性への取り組み
カテゴリー：アクセスの提供
電気通信製品・サービスへのアクセス：デジタル・ディバイドをなくす
PA2	言語、文化、非識字、教育の欠如、所得、障害、年齢など、電気通信製品・サービスへのアクセスや使用を妨げる障壁を克服するための方針や慣行。適用するビジネスモデルの説明を含む。	Web	・社会が求めるサービスの提供 ・社会とのかかわり
PA3	電気通信製品・サービスの利用可能性と信頼性を確実なものにするための方針と慣行。可能であれば、動作不能時間の具体的な時間と場所を定量化する。	P11,P17,P20	・特集2北海道洞爺湖サミット支援 ・安定的で信頼性の高い情報通信サービス ・お客さまへの誠実な対応
PA4	組織が操業している地域の、電気通信製品・サービスの利用可能性レベルを定量化する。例えば、顧客数／市場シェア、アドレス可能な市場、利用可能人口の割合、利用可能地域の割合など。	P1-2,P17	・事業活動とステークホルダー ・安定的で信頼性の高い情報通信サービス
PA6	緊急事態や災害救済のために、電気通信製品・サービスを提供し維持するプログラム。	P18	・安定的で信頼性の高い情報通信サービス
コンテンツへのアクセス
PA7	電気通信製品・サービスへのアクセスと利用に関する人権問題への対処方針と慣行。例えば、以下のようなものがある。 ・表現の自由に関連した業界の取り組みや個別の取り組みに参加する。 ・ 様々な市場で、登録、検閲、アクセス制限に関する法律を制定する。 ・監視目的のセキュリティ問題について政府との対話を行う。 ・国および地方自治当局との対話を行い、犯罪や倫理上問題のある可能性のあるコンテンツを制限する取り組みを定めておく。 ・児童などの弱者集団を保護する。 このような方針や慣行を、異なる国々でどのように取り入れ適用させるかを説明する。	Web	・安心・安全な社会の実現
顧客関係
PA11	信用のおける、効率的かつ費用効果の高い、環境的に好ましい使用法を推進する製品の特徴や適用について顧客に知らせる取り組み。	P26,Web	・省エネルギーと温暖化対策 ・グリーンICT
カテゴリー：技術利用
TA1	新たに提供する電気通信製品・サービスの資源効率の例を示す。	Web	・グリーンICT
TA2	物理的な対象物に代わる可能性のある電気通信製品、サービス、および利用の例を示す（電話帳に代わるウェブ上のデータベース、出張に代わるテレビ会議など）。	Web	・グリーンICT
TA3	上述の電気通信製品・サービスを顧客が使用することによる輸送手段や資源の変化を示す。規模、市場の大きさ、節約可能分の目安をいくつか示す。	P23	・地球環境保護の基本的な考え方とマネジメント：中長期計画／「地球にやさしい施策」「人にやさしい施策」 ・グリーンICT
TA4	上述の電気通信製品・サービスを顧客が使用することによるリバウンド効果（間接的な影響）と今後の開発に役立つ教訓を示す。これには環境的な影響だけでなく、社会的影響も含まれる場合がある。	Web	・社会が求めるサービスの提供