ウイルス対策ソフト選びで法人のポイントは?個人向けとの違い

ウイルス対策ソフトで、法人向けと個人向けにはどのような違いがあるのでしょうか?両者の違いについて解説します。また、製品を選ぶときのポイントや、製品の機能を生かすための社内環境作りについても知り、自社のセキュリティを整えましょう。

従来のPPPoE方式に比べて大容量で、通信が混雑することなくスムーズに行われ、快適で安定した接続環境のため、法人向け回線としても大きなメリットがあります。IPoEは、いったいどのようなサービスなのか、詳しくご紹介します。

【IPoE接続とPPPoE接続】改善とヒント
Case Studies
◆Case1:サービス業 ◆Case2:製造業
◆Case3:建築業 ◆Case4:小売業

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法人向けソフトと個人向けソフトとの違い

個人向け製品を使って法人がウイルス対策することもできます。しかし、管理すべきPCが増えると、法人向け製品の方が便利で使いやすいのです。 法人向けソフトの便利な特徴について解説するので、導入の参考にしましょう。

導入や運用の管理

法人向け製品の大きな特徴は、一元管理できることです。 個人向け製品では、ソフトのインストールやアップデートへの対応など、全てを1台ずつ実施しなければいけません。数台であれば可能ですが、台数が増えるほど手間も時間もかかり大変です。 一元管理ができる法人用製品なら、導入も運用も集中管理ができて、効率的に業務を遂行できます。スマホの管理もできる製品なら、近年増えているスマホを狙った攻撃への対策も可能です。

アクティベーションコードやセキュリティ

1つのアクティベーションコードで、社内全てのPCにウイルス対策ソフトを導入できるのは、法人向けならではです。PCが増えても管理の手間は変わりません。 こうした仕組みは、セキュリティにも関係します。全体で管理できるので、セキュリティレベルを簡単に統一できます。アップデートの更新漏れもなくなるでしょう。 そのため、個々の管理でセキュリティが甘くなっているところを攻撃される、というリスクを減らせるのです。社内ネットワーク全体でセキュリティのレベルを高く保てます。

法人向けソフト導入時の比較ポイント

たくさんのウイルス対策ソフトがある中、最適なソフトを選ぶには、比較検討が欠かせません。そこで、法人向けソフト導入時のポイントを解説します。自社に最適な製品を選ぶ参考にしてください。

ニーズに合った機能

大切なポイントは、自社に必要な機能を備えていることです。高性能で多機能な製品は、セキュリティに有効かもしれません。しかし、PCへの負荷が大きく、動作が重くなる傾向があるのです。 多機能になるほど価格の高い製品も増えます。使い勝手やコストを考慮すると、本当に必要なセキュリティ対策ができるソフトを選ぶことが大切です。自社にとっての必要な機能を徹底的に洗い出しましょう。 『過不足ない機能を備えている製品』ということが大切です。

導入や更新のコスト

予算に見合ったコストであることも大切なポイントといえます。セキュリティのためとはいえ、予算を大幅にオーバーすることは、企業の存続に関わることだからです。 予算が足りない場合には、価格が安く高性能な製品を探しましょう。無料のソフトの活用も視野に入れ、検討してください。 導入コストはもちろん、ランニングコストも合わせて比較します。導入時に高額だったとしても、更新料の支払いで全体のコストは安くおさまる、というケースもあるのです。

サポート体制

選ぶ製品によって、サポート体制にも違いがあります。素早く対応してくれる場合もあれば、なかなか対応してもらえないこともあるのです。 『電話対応可能か』『24時間対応しているか』『日本語で問い合わせできるか』、といった点をチェックし、利用しやすい製品を選びましょう。 サポートサイトが見やすく充実していることも大切です。万一のときに必要なサポートがどのように整えられているのか、比較して選んでください。

押さえておくべきポイント

法人のウイルス対策では、製品を導入するだけでなく、端末の扱いや社員の意識もポイントです。ポイントを押さえた対策をすることで、製品の機能を生かせます。

USBやモバイルの管理も重要

USBは、大量の情報を手軽に持ち運べるため便利な道具です。しかし、紛失の危険や、ウイルス感染のリスクが高まります。そのため、持ち出しは必要最小限に抑えることが大切です。 持ち出すときには、パスワードのかけ忘れに注意します。暗号化機能付きUSBならさらに安心です。 スマホやタブレットなど、モバイル端末の対策もしましょう。PCと同じくらいたくさんの情報を持ち運べるため、専用ツールによるウイルス対策が必要です。 盗み見られるのを防ぐには、二段階認証を設定するとよいでしょう。端末自体をなくしたときに被害を最小限に抑えるため、遠隔操作できるようにしておくことも有効です。

社員のセキュリティ意識を向上させよう

同時に実施したいのが、社員に対する教育です。セキュリティに対する意識が低いと、どれだけ厳重に対策していても、スパムメールの誘導に引っかかってしまうといった可能性があります。 企業のセキュリティ管理には、PCやネットワークを利用する社員の知識向上が欠かせないのです。 セキュリティ対策に関する教育は、全社員を対象に行います。どんどん新しい手法が生まれるため、少なくとも半年に一度は実施するのが理想です。

まとめ

ウイルス対策ソフトには、法人向けと個人向けがあります。たくさんのPCやスマホ・ネットワークを守るなら、法人向けを選びましょう。 自社に必要な機能を過不足なく備えた製品を選び、適切にセキュリティ対策してください。

紹介動画

企業を狙うサイバー攻撃は巧妙化。セキュリティソフトを入れておけば安心という時代は終わり、多層防御によるセキュリティ対策が急務です。多層防御とは?ポイントを含めご紹介します。

セキュリティ対策を怠ったために、取引先にまで、マルウェアを感染させてしまったら・・・。ほぼすべての中堅・中小企業がサイバー攻撃を受けていると言われています。専門ベンダへのアウトソース、インシデント時の緊急体制の整備、サイバー保険。セキュリティに関する業務を一人で抱え込まないためのポイントをご紹介します。

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