Select Language : English 日本語

南北アメリカ

ブラジル: English / 日本語 / Português do Brasil
アメリカ: English

ヨーロッパ、中東、アフリカ(EMEA)

EMEA:
(ベルギー, フランス, ドイツ, オランダ, スペイン, アラブ首長国連邦, イギリス)
English / 日本語 / Español / Deutsch / Français
ロシア: English / 日本語 / русский

アジアパシフィック

日本(法人のお客さま): English / 日本語
日本(個人のお客さま): English / 日本語
オーストラリア(NTT Com ICT Solutions): English
中国本土: English / 日本語 / 簡體中文
香港/マカオ: English / 日本語 / 繁体中文 / 簡體中文
インド: English / 日本語
インドネシア: English
韓国: English / 日本語 / 한국어
マレーシア: English
フィリピン(DTSI): English
シンガポール: English / 日本語
台湾: English / 日本語 / 繁体中文
タイ: English / 日本語
ベトナム: English / 日本語

2024年4月22日

NTT都市開発株式会社
NTTコミュニケーションズ株式会社
株式会社NTTデータ

屋内環境予測AIを用いた空調最適制御サービス導入について

~5つのオフィスビルに導入 空調エネルギー使用量を30%削減へ~

NTT都市開発株式会社(本社:東京都千代田区、以下NTT都市開発)、NTTコミュニケーションズ株式会社(本社:東京都千代田区、以下NTT Com)、および株式会社NTTデータ(本社:東京都江東区、以下NTTデータ)は、NTT ComおよびNTTデータがサービス提供する屋内環境予測AIを用いた空調最適制御サービス(以下、本サービス)を、NTT都市開発が保有する5つの大規模オフィスビル共用部に2024年5月から導入し、今後、順次運用を開始します。

1.本サービスについて

一般的なオフィスビルにおいて、ビル全体のエネルギー消費の約5割をビルの空調設備が占めており、空調関連の消費エネルギーを削減することが重要な課題となっています。

本サービスでは、天候、室内温湿度、人流などのデータを用いてAIが室温の変化やビル滞在者の快適性を予測し、空調制御を先回りして行うことで(環境予測に基づいたフィードフォワード制御)、快適性と省エネルギー化を両立することが可能です。この特徴により、人の動きがある商業スペースや展示場、オフィスエントランス周りなどの共用空間に適用しやすくなっています。また空調設備を更新することなく、クラウド上での分析と制御指示を行う仕組みを付加することで導入可能です。

2022年8月より、NTT都市開発が保有するアーバンネット名古屋ネクスタビルの共用部にて本サービスのフィールド実証を行い、空調エネルギー使用量の約30%の削減効果を確認できたことから、本ビル含む5ビルの共用部に導入していくものです。

<一般的な空調制御と屋内環境予測に基づく空調最適制御>

<快適性の維持・向上>

2.本サービスを導入するNTT都市開発保有のオフィスビル

アーバンネット
名古屋ネクスタビル

物件情報へ

アーバンネット
仙台中央ビル

物件情報へ

アーバンネット
御堂筋ビル

物件情報へ

アーバンネット
大手町ビル

物件情報へ

シーバンスN館

物件情報へ

3.今後の展開について

NTT都市開発、NTT Com、NTTデータの3社は、今後も本サービスの提供およびビルへの導入を通して環境負荷低減と来館者やワーカーの快適性・well-beingの実現を追求するとともに、デジタルを活用した新たな価値の提供を引き続きめざしてまいります。

※: 空調の省エネルギーと快適性を両立させる制御
NTT Com:「AI空調制御クラウド
NTTデータ:「HUCAST AI空調最適化サービス

本件に関するお問い合わせ先

NTT都市開発株式会社

広報室

nttud-pr@ntt-us.com


NTTコミュニケーションズ株式会社

ビジネスソリューション本部

スマートワールドビジネス部

スマートシティ推進室


株式会社NTTデータ

公共統括本部 社会基盤ソリューション事業本部

ソーシャルイノベーション事業部

スマートビジネス統括部 営業企画担当

location-information@kits.nttdata.co.jp


本件に関する報道機関からのお問い合わせ先

NTTコミュニケーションズ株式会社

経営企画部 広報室

2024-R044

このページのトップへ