社員が個人契約しているスマートフォンでも導入可能？BYOD時代の電話会議導入メリット

電話機さえあればサービスの導入が可能

電話会議は、外線発信可能な電話機さえあればすぐに利用することができます。マイクとスピーカーが一体になった専用の電話機でなくとも、デスク備え付けの固定電話、会社支給の携帯電話(ガラケータイプも可)、個人所有の携帯電話、出張先のホテルにある固定電話など、どんなものからでも利用可能です。スマートフォンであれば、スピーカーモードが搭載されているので、マイクスピーカー一体型の電話機の代用にもなります。専用機器を改めて購入しなくてよいので、初期投資費用を抑えることが可能です。携帯電話からの会議参加なら、時間や場所を選ばないため、突発的な会議にも対応可能です。

フリーダイヤルの利用で通話料負担先を振り分け

BYODの場合、業務で利用した分の通話料は、精算をする必要があります。電話会議には、フリーダイヤルからのアクセスが可能なため、通話料精算の手間を省けます。アクセスラインとしてフリーダイヤルに発信した場合、通話料は発信者ではなく契約者に請求されるので、参加者は無料で会議に参加できます。個人契約の携帯電話から電話する場合、フリーダイヤルに発信するよう社内ルールを敷けば、通話料は端末契約者ではなくサービス契約者である企業に請求されるため、面倒な経費精算事務が不要で会社も助かりますよね。

マイク付きイヤホンはヘッドセットとして利用可能

スマートフォンを購入すると、マイク付きのイヤホンが付属品としてついてくる場合があります。このイヤホンは、ヘッドセットの代用品として十分に利用できます。長時間の電話会議の場合、受話器を手にもって参加するのは、なかなか大変です。ヘッドセットがあれば両手の自由が利きますが、全社員に配布するにはそれなりの予算確保が必要です。スマートフォンから電話会議に参加するのに、付属品のイヤホンを利用すれば、ヘッドセットを利用しているのと同様の環境を作ることができます。またデスクの固定電話は利用しないので、お客様からの電話を逃すこともありません。

BYOD、一人一台の携帯電話が当たり前の時代、電話会議サービスは機材への初期投資、経費精算の手間を抑えての利用が可能です。社員の個人携帯でもすぐにでも導入可能な電話会議サービスなので検討してみてはいかがでしょうか？