「いつでも、どこでも」 ニューノーマル時代の学びに必要な端末とは

子どもたちの一人ひとりの手元に通信できるタブレット端末があったならー。新型コロナウイルス感染症の拡大が本格化し、全国で学校が一斉休校になった2020年春、多くの学校関係者や保護者はそんな思いを持ったかもしれない。沖縄島北部に位置する恩納村立安富祖小学校はドコモの協力を得て、同年5月にはその環境を整えることができた。そのとき、安富祖小児童の学びはどう変わったのか。

安富祖小に通う児童約70人の学校活動のそばには、いつもICT（情報通信技術）がある。稲を育て、収穫し、販売まで行う「稲作プロジェクト」では田んぼの変化の様子をiPadで撮影し、記録を取り続けた。平和学習で校外に出た際には、沖縄戦時に旧日本軍の防御陣地として使われたトーチカ跡をLTEタブレット端末で撮影し、その場でクラウドストレージに保存した。安富祖小から南西に400キロ離れた竹富町立船浮小学校との遠隔授業では教室の画面いっぱいにお互いの姿を映し、授業で使う資料もオンラインで共有した。「授業のなかでタブレット端末を使ってみた」というレベルを飛び越えて、ICTが授業のなかに溶け込んでいるように映る。

端末、「1人1台」の時代へ

2019年12月、学校教育の環境が大きく変わる出来事があった。文部科学省による「GIGAスクール」構想の発表だ。学校に高速大容量のネットワーク環境を整備し、2023年度までに小・中学校の児童生徒一人ひとりが端末を持ち、十分に活用できる環境の実現をめざす、という内容だった。国が継続的に財源を確保することを打ち出したため、この数年で「1人に端末1台」の状況が学校現場で急速に進んできている。

「1人1台」が実現するとどんな利点があるのだろうか。子どもたちは、調べ学習やグループワークの際に、手元のパソコンやタブレット端末を使って、調べものをすることが容易になり、調べた情報を同級生と共有するのもリアルタイムでできるようになる。調べたことや考えたことを文字や絵、図、写真にまとめて発表できるようになる。その端末がLTE対応なら、校外学習や修学旅行などでWi-Fi環境がない場所に行ったときでも、教室内と同じように使うことができる。

教員側のメリットも大きい。オンラインであれば、子どもたちに資料を配布、回収するのも簡単になる。加えて、子どもたちの人数分の資料を印刷していたコストや手間を削減できる。板書とタブレット端末を併用することで、子どもたちの理解を助けることができ、一人ひとりの考えを簡単に共有・可視化できるようになる。その結果、子どもたちに向き合う時間を増やすことにもつなげていくことができる。

ICT推進のきっかけは「アンケート」

メリットばかりのように見えるICT導入。果たして、学校現場の受け止めはどうだったのだろうか。赴任する先々でICT導入の旗振り役を務めてきた安富祖小の大城智紀教頭は「最初はやっぱり苦手意識を持つ方も多く、抵抗感を感じる教員も少なくなかったですね」と苦笑いしながら振り返る。

2007年度、幼稚園教諭から小学校教諭に転身した大城教頭は初任者研修で思わぬ事態に遭遇した。公開授業に臨むと、アンケートで「分かりやすかった」と高い評価を受けたという。「小学校教員1年目の私の授業がなんでそういう評価を受けたのかなとよくよく考えてみたら、教科書の読み上げている箇所を実物投影機で大きく映していたからだったんですよね。『先生がどこを指しているか、どこを説明しているかが分かりやすい』と」。ICTの有用性に気づくきっかけとなった。「教育委員会にその有用性や効果性をアピールし、また授業実践などを公開しながら頼み込んで、初任校にいた5年間で、段階的に整備を依頼・予算化を図り実物投影機とプロジェクター、マグネットスクリーンを全教室に揃えてもらいました」

「ただ、最初はほかの先生方の『イヤイヤ感』は結構強かったですね。『無くてもできるじゃないか』とか、取扱いに慣れていないのでちょっと機器トラブルが起きると『機械を使わないでやった方がいいじゃないか』と言われて。ベテランの先生ほど、ICTなしでこれまで教えてきた成果があるので、導入へのアレルギーは強かったですね」

それでも、大城教頭がICT導入推進を諦めなかったのはなぜだろうか。「ICTを導入していなかった頃は毎日、翌日の授業に使うワークシート作りに追われていました。夜遅くまで残ってパワーポイントで資料を作って、翌朝、生徒の人数分の紙を印刷して。さらに生徒の人数分をハサミでカットしてから授業で配って、生徒たちは資料をノートに貼って、それからようやく問題を解き始める。教材を作成する時間がかかりすぎて、教材研究の時間も十分に確保することができないことも少なくありませんでした」

ほかの教員が端末に習熟し、授業に活用できるようになるまで、大城教頭はフォローを徹底した。自身の授業を公開したり、研修会を開いたりして、活用方法やアイデアを共有していった。「ICTの推進には『1人の100歩』より『100人の1歩』のマインドが大切です」。そんな信念のもと、2019年度に教頭として赴任した安富祖小でも地道な取組みを重ねていた。そんななか、新型コロナウイルス感染症の感染拡大が起こった。2020年春、全国の学校が一斉休校に。安富祖小もその例外ではなかった。

コロナで休校 プリントを配布したが…

2020年4月、新学年に上がった児童世帯に大量のプリントを手渡した。休校期間中の家庭学習用にと準備したが、子どもたちが生活のリズムを保ちながら、宿題に取り組めているか、大城教頭は不安だった。保護者に対し、オンラインのアンケートで「規則正しい生活を送れているか」などを尋ねたところ、一定数の割合で「できていない」という回答が返ってきた。

危機感を抱いた大城教頭はドコモに協力を求め、児童全員に行きわたるよう、LTEタブレット端末を借り受けた。子どもたち一人ひとりに端末を渡せた5月以降、状況は一変した。子どもたちは午前8時にはタブレット端末のアプリを通して検温の結果を報告し、正午と午後のそれぞれのタイミングで解いた宿題を写真に写して教員に送ったり、オンラインドリルなどに取り組んだりした。教科書を音読した様子を動画で撮影し、教員に提出するという宿題を出した教員もいた。

「決まった時間に報告するようになったので、子どもたちの生活リズムが整いましたね。何より、新学期が始まって以降、新しい担任とのやりとりがほとんどなかったのですが、非対面ながらも端末を使ってやりとりできるようになり、子どもたちが学習へのモチベーションを取り戻すことができました」。タブレット端末借り受けの効果を、大城教頭はそう振り返る。

学校としては、ドコモから借り受けた端末がLTE通信ができる機種だった利点は大きかった。大城教頭は事情を説明する。「休校中、オンラインでやりとりしようにも、すべての家庭にインターネット環境が整っているとは限りません。学校に1人1台の端末があっても、Wi-Fiでしか通信できない機種なら、休校時に『持ち帰って、家のネットにつなげて』という対応はなかなか取りづらい。その点、LTEタブレットなら、最初から生徒全員が同じ通信環境なので、休校中に『毎朝体温を報告して、解いた宿題を送って』という取組みはやりやすかったです」

安富祖小では休校解除後も、校外学習や体育でLTEタブレットが活躍した。修学旅行では、子どもたちは「しおり」も旅行先で撮る写真も宿泊先での余興に使う音楽もすべてをタブレットに収めていた。修学旅行後は、クラウド上に保存された旅行先の写真を使って、新聞づくりに励んだ。

「タブレットを使うこと自体が目的ではありません。タブレットを含めたICTの活用を通して、子どもたちが積極的に学ぶ姿勢を身に着け、教員の授業の質向上につなげることが大事です。これからもそのことを忘れずに取り組んでいきます」。大城教頭は笑顔を見せて、そう語った。

子どもたちの「学び」を保障するには

ドコモはGIGAスクール構想に対応したLTEタブレット端末を用意している。端末のみで通信が可能なため、学校にWi-Fiを張り巡らせる大規模な工事をせずに導入することができる。また、ネットワークの構成がシンプルなため、Wi-Fiと比べてトラブル発生の頻度も抑えやすく、教育現場で運用する教員の負担減につながる利点もある。有害なサイトなどに接続されないようフィルタリングの機能も充実している。

未曽有のコロナ禍に直面し、期せずして「学校での学習を、家庭にいかに円滑に移行できるか」の大切さが浮き彫りになった。ドコモのLTEタブレット端末を導入した熊本市の小中学校もコロナ禍の休校期間中に、タブレットを活用した遠隔授業を実施し、子どもたちの「学びたい」思いに応えた。

社会は今後ますます、ニューノーマル（新しい生活様式）に移行していくだろう。そうした流れを見据えて、ドコモのLTEタブレット端末担当者はこう力を込めた。「家庭のインターネット環境にかかわらず使えるLTEタブレット端末サービスの提供を通して、子どもたちがいつでも、どこでも学べる環境づくりを支えていきます」

（本内容は2021年2月24日取材時点のものです。）

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