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docomo business Forum’23 講演動画をご覧いただけます。※動画の視聴にはフォームでのお申し込みが必要です（無料）

基調講演

本基調講演では、「つなげ、ビジネス。」のスローガンの下、さまざまな課題をお客さま一人ひとりに寄り添いながら解決し、共にサステナブルな社会をつくっていく「あなたと世界を変えていく。」に向けたドコモビジネスの取り組みを紹介しています。

つなげ、ビジネス。
～サステナブルな社会を共創するドコモビジネス～

ビジネスコラボレーション従業員エクスペリエンス企業プラットフォーム

ドコモビジネスは、大企業から中小企業まですべての法人のお客さまをワンストップでサポートするDXの伴走者でありたいと考えています。本基調講演では「つなげ、ビジネス。」のスローガンのもとで、さまざまなビジネス（課題）をお客さま一人ひとりに寄り添いながら解決し、サステナブルな社会をすべての皆さまと共に創っていく「あなたと世界を変えていく。」に向けたドコモビジネスの取り組みを紹介します。

特別講演

本特別講演では、特別ゲストをお迎えし、クロストーク形式で様々なテーマを深堀りします。

AIと人類の「共存共栄」

ビジネスコラボレーション

私たちの暮らしを豊かに、便利にするために生まれているテクノロジー。ところが昨今、ChatGPTに代表される進化が目覚ましい生成AIが「人間の仕事を奪うのではないか」と言われるなど、人間社会を脅かす存在として捉えられることも少なくありません。
これから、ますます日々進化するAIと人間はどう付き合い、ビジネスを創出していけばいいのでしょうか。ビジネスで活用する上で障壁となる課題と打開策は何なのでしょうか。2023年6月に発表したNTTの大規模言語モデル（LLM）の内容にも触れながら、AI×ビジネスの現在地からAIと人間で共存するビジネスの未来まで、慶應義塾大学医学部教授であり、データサイエンティストの宮田裕章氏と議論していきます。

人的資本経営「EX（社員体験）変革」とは

従業員エクスペリエンス

顧客への新たな体験価値（CX）の提供には、自らの価値向上と自己成長・自己実現ができる社員体験（EX）の向上が不可欠です。
ドコモグループ統合は新たなステージに移行し、専門性を重視したジョブ型人事制度などを導入する中で、事業成長を目指して、多様な自律した個人とチーム力ある会社が“オープン･フラット”な関係で互いに成長することを目指す、NTT Comの人的資本経営「EX変革」と、それを支える「DX」を紹介しながら、人材のチカラで変えていく未来を展望します。

「ICTマネジメント」最前線。今求められる企業プラットフォームとは

企業プラットフォーム

時間・場所に制約されない環境を求めて、多様な働き方を選択する人が増えつつある今。しかし、企業側（特に情報システム）視点では、セキュリティリスク、複雑化するICT環境の管理コスト増加など、懸念材料は尽きません。システムの堅牢さを担保しながらも、今後も従業員側の柔軟な働き方、加えて社会から問われるグリーン・トランスフォーメーション（GX）にもしなやかに対応する、真の意味で強い企業体を目指すにはどうしたらいいでしょうか。
企業に求められることや社会のあり方が変わった今だからこそ見えてきた、コーポレートICTの課題・解決方法について議論します。

デジタルイノベーションが切り開く、地域社会の未来

ビジネスコラボレーション

地域社会においては、人口減少、少子高齢化の進行、一次産業における生産年齢人口の減少など、多くの課題への対応が急務となっています。政府もデジタル田園都市構想を推進しており、「誰一人取り残さない、持続可能な地域社会の実現」に向けて大きな動きが生まれています。デジタルイノベーションを通じて、個性あふれる豊かな地域社会を実現するために必要なこととは何でしょうか。
ナビゲーターの馬場典子氏を交え、ドコモビジネスのビジョンや、具体的な地域産業活性化の事例などについて、議論します。

Forbes JAPAN Xtrepreneur AWARD Special SESSION
グランプリプロジェクトに聞く「共創価値と社会実装」

ビジネスコラボレーション

グローバルビジネス誌Forbes JAPANがNTT Comの事業共創プログラム「OPEN HUB for Smart World」と立ち上げた、レガシーを掛け合わせ、未来を実装する共創プロジェクトを表彰する「Xtrepreneur AWARD」。グランプリに選ばれたプロジェクト「変形型月面ロボットの研究開発」の赤木謙介氏（タカラトミー アライアンスキャラクター事業部長）、アワード審査員を務めた船木一幸氏（JAXA 宇宙探査イノベーションハブ ハブ長）、戸松正剛（NTT Com OPEN HUB代表）と共に、社会課題への取り組みや共創の価値についての対話を通じて、未来の展望を探っていきます。

Forbes JAPAN Xtrepreneur AWARD Special SESSION
GX/カーボンニュートラル部門受賞プロジェクトに聞く「環境と生産者に寄り添うサステナブルモデル」

ビジネスコラボレーション

グローバルビジネス誌Forbes JAPANがNTT Comの事業共創プログラム「OPEN HUB for Smart World」と立ち上げた、レガシーを掛け合わせ、未来を実装する共創プロジェクトを表彰する「Xtrepreneur AWARD」。「GX/カーボンニュートラル」部門を受賞したプロジェクト「環境負荷の低減と生産者の収益向上を両立するサステナブルな農業モデル」を推進したヤンマーマルシェ 山岡照幸社長と、NTT Com ソリューションサービス部長 山下克典が、Forbes JAPAN 編集長 藤吉雅春氏と共に、共創によって生み出される次世代のサステナブルな事業モデルについて語ります。

AI時代のビジネスリーダーの育成戦略
～変革とイノベーションの鍵～

ビジネスコラボレーション従業員エクスペリエンス

生成AIの広がりなどAI時代と言われる昨今、ビジネスの可能性は大きく広がっています。一方で、より不確実となる世界の中で、より高度な人材育成が求められます。
このセッションでは、さまざまなビジネスの最前線で活躍する加治氏、またZ世代インフルエンサーとして自らも社会課題解決に向けた会社を経営する難波氏を招き、AI時代を乗り切るために必要なビジネスパーソンの資質などを探ります。

お客さま講演

本お客さま講演では、ドコモビジネスのお客さまをお迎えし、ビジネスにおける課題や工夫、取り組み内容をご紹介します。

新潟市都心のまちづくり「にいがた2km」における5G、ドローン、3D都市モデル、 XRなど次世代技術の活用戦略

ビジネスコラボレーション

新潟市では60年ぶりの新潟駅建替えとその周辺再開発から市中心部を結ぶエリアを「にいがた2km」と称し、地域の成長エンジンとなるべく各種事業に取り組んでいます。
ビル開発や道路整備などのハード事業はその完成にまで時間が掛かるものですが、デジタル新技術の活用による新たなまちづくりは短期間で成果が得られると考えています。
都市部での5G、3D都市モデル、ドローン、XRなどの新技術の課題、検証をまちづくりとして取り組み、その公民連携による新たなビジネス創出に向けた各種事業を紹介します。

ビジネス変革の舞台裏
～三菱ケミカルグループのデジタル組織大変革～

企業プラットフォーム

共創力で築く次世代GX
～鉄鋼×ICTで実現するGXソリューション「MIeCO2（ミエコ）」～

ビジネスコラボレーション

伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社は長年、鉄鋼製品の販売等を通じて社会へ貢献してきましたが、カーボンニュートラル実現に向けた温室効果ガス排出量削減という社会課題に対してサプライチェーン全体への支援、貢献ができないかと考えておりました。
このような社会課題の解決に向けた取り組みを実行するには、これまでの事業領域を超えた新たなチャレンジが必要と考え、ICTパートナーであるNTT Comと共に共創を推進し、事業変革の第一歩としてGXソリューション「MIeCO2（ミエコ）」を立ち上げました。新規ビジネス共創の背景から苦悩や秘訣、目指すべき未来像まで紹介します。

道路灯×エッジAIで地域課題解決！
～スマート道路灯が実現する安心安全のまちづくり～

ビジネスコラボレーション

エバンジェリスト講演

本エバンジェリスト講演では、各分野のエキスパートたちが、お客さまのデジタルトランスフォーメーション（DX）実現に寄与する最新の技術動向をお伝えします。

5G/IoT技術・サービスの最新潮流と社会課題解決に向けた取り組み

ビジネスコラボレーション企業プラットフォーム

5GネットワークやMEC（Mobile Edge Computing）、映像解析やAI（人工知能）連携など、ドコモビジネスにおける5G/IoTの最新のサービス動向についてアップデートします。さらに、労働力不足や環境問題、過疎化問題など、5G/IoT技術を用いた社会課題解決の取り組みについて紹介します。また、世界の5G/IoT技術開発をリードする東京大学の中尾教授から、ローカル5G・NTN地上連接による5G/IoTの最先端技術開発・標準化など最新のサイバーインフラの研究開発動向について紹介いただきます。

ビジネスの継続的な成長を実現するインフラシステム設計のベストプラクティス
～ソフトウェア開発経験からのフィードバック～

企業プラットフォーム

皆さまのビジネスを支えるシステムは、オンプレミス、クラウドに関わらず、常に何らかのインフラ上に構築されています。
ビジネスの継続的な成長には、柔軟かつ迅速な機能拡張やセキュリティ対策が可能なインフラが必要不可欠です。作り直すことが難しく構築機会も限られているインフラは、設計のノウハウ共有が常に課題であり、長年の運用からくる複雑さや変更による予期せぬ問題は、多くの方が経験されているのではないでしょうか。
一方で、大規模なソフトウェアを継続的に開発するため多くのノウハウが共有されています。私は、このような考えをインフラ設計に応用できないか、日々試行錯誤を重ねてきました。その成果の1つがSDPFクラウドであり、8年にわたる継続的なシステム拡張や機能追加を続け、国内有数のプライベートクラウドに成長させてきました。
これらの経験をもとに、システムの継続的な成長を支えられるインフラ設計のベストプラクティスを皆さまに紹介します。

プロンプトエンジニアリング実践
～生成AIの活用により業務パフォーマンスを最大化する方法～

ビジネスコラボレーション

生成AI、特に大規模言語モデルはナレッジワーカーのパフォーマンスに大きな影響を与え始めています。実際に一部の有名企業からは、生成AIの活用によりパフォーマンスが高まったというレポートも出始めています。一方で、「少し大規模言語モデルをベースとしたサービスを使ってみたけど、上手く使いこなせている気がしない」と感じられている方も多いのではないでしょうか。
そこで本講演では、大規模言語モデルを実際の業務で効果的に活用するための技術であるプロンプトエンジニアリングを初歩から説明し、明日から実践可能なスキル・知識をお伝えします。ただし、大規模言語モデルやプロンプトエンジニアリングは万能ではないため、向き・不向きについても説明します。最後に、将来の生成AIの可能性について展望を述べて終わります。

NTTコミュニケーションズへの不正アクセスが残した教訓と対策について

ビジネスコラボレーション企業プラットフォーム

2020年に不正アクセスの被害に遭い、矢継ぎ早にEDR（Endpoint Detection and Response）・NDR（Network Detection and Response）・UEBA（User and Entity Behavior Analytics）などのソリューションを導入しました。攻撃者を検知する能力も上がりましたが、ログ分析などを運用するCSIRT（Computer Security Incident Response Team）の負担も増加しました。そこで取り組んだのがSOAR（Security Orchestration, Automation and Response）によるCSIRT業務の自動化、サイバーハイジーンの強化、そして対策を定着させるルールづくりです。3年間の軌跡と将来の展望を紹介します。

データドリブンなワークスタイル変革！
～NTTコミュニケーションズのHRｘデータサイエンスチームの営み～

従業員エクスペリエンス

多くの会社がコロナ禍以降働き方を見直す機会となりました。
NTTグループでもリモートワークを活用した地域への組織分散の施策が進められています。NTT Coｍではオフィス出社とリモートワークのハイブリットワークとなっており、リモートワークハンドブックの公開やそれを支えるセキュアドPCをはじめとしたIT環境の展開も行っています。 本講演では、社内ビッグデータを用いたワークスタイル変革にかかわるデータ活用の状況をHRとデータサイエンスチームの協業事例として紹介します。

低遅延により生み出される、双方向ライブ配信ビジネスの新たな価値
～低遅延ライブのケーススタディと最新技術動向～

ビジネスコラボレーション

近年のライブ配信ビジネスの進展に伴い、番組演出の多様化や、投げ銭・ライブコマースなど新たなビジネスモデルに注目が集まっています。これに伴い、双方向性に富む参加型のライブ配信への移行が進んでおり、ライブ配信の低遅延化が重要なキーワードとなってきています。合わせて、IETFやW3Cなどの標準化団体で、 "Media over QUIC" など、低遅延化を支える新たな標準化検討が始まっています。本講演では、低遅延ライブ配信PF "Smart vLive" のケースなど国内外の双方向ライブ配信ビジネスのケーススタディを紹介すると共に、その最新技術動向を紹介します。

全社データ基盤の進化
～生成AIで新たな価値を創造するデータ活用術～

企業プラットフォーム

NTT Comは、企業の成長を支えるデータ基盤と生成AI（人工知能）のDX活用に焦点を当てて取り組んでいます。データ基盤は、社内システムからのデータを効果的に集約し、社員が活用しやすい形で提供されており、これはNTT Comの成長戦略において不可欠な要素です。
2023年4月には、「グループ共通IT」(NTTグループ全体で共有し使用するITシステム)の導入が始まり、データ流通が一層強化されました。同時に、ドコモグループの法人事業統合により、データ統合も一段と前進しています。我々デジタル改革推進部は、内製チームを保持しながら、データ基盤の新機能開発に取り組んでいます。さらに、このデータ基盤を活用しながら、生成AIの活用を導入する取り組みを進めています。導入にあたっては適切なデータセキュリティの確保にも同様に注力しています。
既存の基盤を最大限に活用しつつ生成AIを活用することで、さらなる成果を生み出す可能性が高まっていると考えています。

ネットワーク技術最新動向2023
～さらに高速化する光ネットワークと進化する無線ネットワーク。さらに形を変えていくインターネットと実用化が始まったIOWNについて～

企業プラットフォーム

2023年現在の通信技術の最新トピックについて概要を解説します。ますます高速化していく光通信技術。また同時に進化していく携帯電話、Wi-Fi新技術、ミリ波の応用などについて概観します。以前とはずいぶん様相の異なってきたインターネットの諸事情についても触れると共に、すでに実用化が始まったAPNからスタートするIOWN（Innovative Optical and Wireless Network）構想によっても大きく変化している最新の通信技術についての理解を深めていただく機会とします。
※「IOWN®」は、日本電信電話株式会社の商標または登録商標です。

生成AIを中心とした最新AI技術動向とドコモビジネスにおけるAI関連の取り組みについて

ビジネスコラボレーション

大規模言語モデルを中心とした生成AIが世界中をにぎわせており、企業側も大きな変革を迫られる状況となっております。本講演においては、生成AIをはじめとしたAI技術を活用するにあたり、押さえておくべき技術の特徴などについて紹介します。またAI技術を活用したドコモグループでのビジネス活用・展開動向にも触れていきます。

サステナブルで強靭な国際サプライチェーンを実現するセキュアな企業間データネットワークの共創
～Gaia-X/Catena-X活用支援サービスのご紹介～

ビジネスコラボレーション

SDGs/ESG対応を求める株主や顧客の声と環境や人権の保護を要求する新たな法令に応えるため、サプライチェーンを構成する企業間でCO₂排出量や資源リサイクル率などのデータを共有・集計・開示する動きが広がっており、特定の企業にロックインされたり知財が流出したりしないようにデータ提供者の権利を守りながら契約当事者間でセキュアにデータを連携できる仕組みが求められています。欧州の電池規則や炭素国境調整措置、サステナビリティ報告指令などに対応するため、自動車産業のバリューチェーンを結ぶデータスペースCatena-Xが開発・提供されています。弊社では、それらデータスペースを利用できる環境を日本に構築し、Catena-Xとも相互連携可能なグローバル企業間データネットワークを国内外の企業や団体と共同で開発し提供開始します。本セミナーでは、その取り組みの一端を紹介し、共同開発・共同利用する企業を募ります。

ネットワークインフラ最前線
～インターネット最新動向とこれからのネットワークセキュリティ～

企業プラットフォーム

社会経済情勢が日々変化する中、日本や世界のインターネットトラフィックも大きく変化しています。同時に通信インフラの重要性も日々増しています。本講演では、NTT Comが提供しているインターネット接続サービス「OCN」のトラフィック最新動向や、ネットワークトレンドについて解説すると共に、今後のネットワークセキュリティの方向性について解説します。

これからの経営基盤を守るサイバーリスクマネジメント ～多様化時代のセキュリティ対応策を攻撃者目線で再考する～

企業プラットフォーム

ICT環境の活用が進むにつれ、情報セキュリティは、経営や事業継続、そして企業の社会的責任に波及するほどの重要性を増し、さらに企業価値を高め戦略的な投資の位置づけと捉えられるようになってきています。近年、DXや働き方改革、サプライチェーンリスクなど、サイバー脅威から守るべきICT環境（アタックサーフェス）は拡大し、複雑化していますが、皆さまの企業ではセキュリティ対策の見直しに課題をお持ちではないでしょうか。セキュリティ対策に100％はありませんが、大切なのは企業として説明責任を果たしていくことだと考えます。そのための方策として、本講演では、攻撃者の思考や視点を取り入れ、ソーシャルエンジニアリングに対するアウェアネス向上やICT環境の見える化/リスク制御などの具体的な対応策を交えながら、これからのサイバーリスクマネジメントのあり方について紹介します。

「IOWN」始動へ

ビジネスコラボレーション

社会・産業のデジタル化と生成AI（人工知能）などの普及により、データは爆発的に増加し、大量の電力を消費しており、これまでのICTインフラ技術のままでは、通信量や消費電力などの面で限界が迫っています。これらの限界を突破し、社会変革を促す重要なインフラとなるのが、NTTが推進する大容量・低遅延・低消費電力を可能とする次世代情報通信基盤のIOWN（Innovative Optical and Wireless Network）です。3月にはNTT東西から商用化サービス第1弾となる「IOWN1.0」が提供開始となり、IOWNは構想から社会実装の段階に入ろうとしています。本セッションでは、NTTグループおよびNTT ComのIOWN構想に関する取り組みと、今後の社会への実装に向けた取り組みやIOWNが拓く未来の世界について紹介します。
※「IOWN®」は、日本電信電話株式会社の商標または登録商標です。
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