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蝶理株式会社

多拠点テレビ会議と、マルチデバイスビデオ会議により
コミュニケーションを強化し、グローバルビジネスを推進

蝶理株式会社
蝶理株式会社 人事総務部 システム部 担当 執行役員 中山 佐登子 氏

蝶理株式会社
人事総務部 システム部 担当
執行役員

中山 佐登子 氏

「これほど皆に喜ばれて、我々の日々の商売の役に立つ、手ごたえのあるICTシステムはほかにはないですね。実績と信頼性で選びましたので、我々の期待に応え続けて欲しいと思います。」

蝶理株式会社 システム部 部長 青木 克仁 氏

蝶理株式会社
システム部 部長

青木 克仁 氏

「現場が簡単、快適に利用できるために事細かく調整しました。その際にひとつひとつ、膝を突き合わせて検証してくれたのはありがたかったです。」

 

課題

従来型テレビ会議システムが不安定
海外拠点をどう一元的に管理するか

 蝶理株式会社は、繊維事業と化学品・機械事業の専門商社として創業以来150年以上の歴史を持ち、中国をはじめグローバルビジネスを展開してきた。「高機能・高専門性を基盤としてグローバルに進化・変化し続ける企業集団」をビジョンとして掲げ、2017年4月より中期経営計画「Chori Innovation Plan 2019」を推進している。

 グローバル商社だけに従来からテレビ会議システムは活用していたが、以前のオンプレミス型のシステムは通信が途切れるなど不安定であり、不具合発生時の障害の切り分けや、問い合わせに対する機器、通信など各ベンダー間の確認・調整などに蝶理株式会社では多くの工数が割かれていたという。

 蝶理株式会社の人事総務部システム部担当執行役員 中山佐登子氏は「当時の社長から、よいテレビ会議システムを導入してくれ、と言われまして、ちゃんとしたものにはコストがかかりますよ、と返答しました。それでもよいので、きちんとしたものを選びたい、との意向でしたので、本格的な検討にとりかかりました。当時から、それだけ商売におけるコミュニケーションを重視していたのだと思います。」と振り返る。

 全拠点に展開していきたいがテレビ会議の初期コスト負担や各海外拠点などの通信環境の違いにどう対応し、一元的な管理を行うかも重要な課題であった。

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対策

NTT Comによるグローバルでの
ワンストップサポートを活用

 同社では3社ほどで比較検討しNTTコミュニケーションズ(以下NTT Com)を選定した。国内拠点間はテレビ会議専用ネットワークでArcstar TV Conferencingを活用。中国各拠点とはArcstar Universal OneによりVPN接続し、データセンターに置く多地点接続装置(MCU)を介して多拠点接続を実現。さらに、インターネット経由でH.323GW接続機能によりPCやスマートデバイスでビデオ会議サービス(Arcstar Video Conferencing)からもテレビ会議に接続。

 NTT Comを選定した理由を、システム部部長 青木克仁氏は「第一に、ネットワークまでトータル提案してくれた点です。テレビ会議システムはカメラなどの機器だけでなく通信回線と一体でのサポート、という事が欠かせません。第二に、グローバルでのサポート力も魅力でした。弊社のグローバル拠点の近くにNTT Comの海外拠点があり、回線から機器、設置、保守まで安心して任せられる、という点はありがたかったです。」と語る。中山氏は「ICTシステムは導入後のフォローも重要です。弊社は営業系駐在員のみの拠点もあるため、現地駐在員の負荷が高くなる事は避けなければなりません。その点、NTT Comであれば現地で手厚くフォローしていただける、という安心感がありました。」と語る。

図 蝶理株式会社

 同社では社内展開にあたり現場が簡単、快適に活用できることを重要視したという。わかりやすい操作マニュアルを作り、リモコンの操作ボタン位置や戻し場所まで事細かく配慮したほか、多拠点会議時の画面レイアウトにもこだわった。その点でも、「こちらの要望にひとつひとつ膝を突き合わせて検証してくれたのはありがたかったです。」と青木氏は語る。

 さらに、アプリをインストールすればPCやスマートデバイスからインターネット経由でテレビ会議に参加できるビデオ会議も活用中だ。「ビデオ会議はテレビ会議に比べ専用機器が不要なので費用対効果など構えることなく導入展開しやすい点が魅力です。現状、拠点まではないが重要なミッションがある海外地域とのコミュニケーションなどで活用しています。」(青木氏)

 また、初期コストを抑える策としてNTT Comは導入機器のレンタルスキームも提供し、好評を得た。

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効果

映像を通してグローバルにも連携強化
働き方改革へ

 専用端末によるテレビ会議は導入以来、国内はもちろん海外でも中国・東南アジア各国へと台数も拠点数も拡大を続けている。従来のテレビ会議が不安定だったこともあり導入当初は接続に不安を抱く現場からの声も多かったが、使い始めると利用頻度も高いため浸透スピードが早く、新システムは3ヵ月程度で徐々に定着、安定したという。

 中山氏は「これほど手ごたえのあるICTシステムはほかにはないですね。手ごたえ、というのは皆に喜ばれて、我々の日々の商売の役に立つ、という成果が明確な点です。期首ミーティングや年賀式では東京、大阪、金沢、岡山の国内拠点はもちろん、上海や大連などの海外拠点とも接続して実施しています。社長をはじめとした経営方針をリアルタイムに伝えられ、業績のよいメンバーの表彰など、一体感を醸成するのにも有効です。」と語る。

 「移動が多い営業部門からの要望で、取引先の数社ともテレビ会議を接続しています。他メーカーの機器との接続にあたってはNTT Comと一緒に対応表を作成し、調整を実施しました。距離があり行きにくいけれども重要な仕入れ先などとのコミュニケーションが強化され、業務効率化、移動費の削減にもつながっています。」と青木氏は効果を語った。

 また、これまでは一時帰国しなければならなかった海外駐在員の社内研修や面談などもテレビ会議、ビデオ会議で実施することで、社員の働き方改革、業務効率化にも貢献している。今後も同社は、Skype for Business との相互乗り入れ、海外重要拠点との専用線を敷設してのテレビ会議拡大など、コミュニケーション強化に注力していく。

 「コミュニケーションツールは我々の商売における重要な基盤となっていますので、困った時の即応性が重要です。NTT Comにはお任せして安心、実績と信頼性で選びましたので、我々の期待に応え続けて欲しいと思います。」と中山氏は語った。

※「 Skype for Business 」は米国 Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標です。

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導入サービス

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多地点接続機能、テレビ会議専用ネットワーク、サポートセンターを一元的に提供する、クラウド型のテレビ会議サービスです。高品質な多地点の映像会議を、エンド・ツー・エンドのフルサポートで提供します。

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蝶理株式会社

蝶理株式会社

事業概要
繊維と化学品・機械の専門商社

URL
www.chori.co.jp


 

 

 

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(掲載内容は2018年1月現在のものです)




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