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既存環境との比較検証では作業時間を約4割短縮

こうしてNTT Comは、現状維持を超えたセキュリティ強化を実現しながら、課題だった業務上の利便性向上を図ることができている。

NTTコミュニケーションズ株式会社
システム部
池澤 真紀氏

「導入後、以前のシンクライアントと新規導入したPCで、新幹線内での業務効率がどう変わるかの検証も行いました。その結果、新PCでは従来の6割程度の時間で作業を終えることができました」と同社の池澤 真紀氏は話す。通信が安定した社内環境でも検証を行い、こちらも2割程度の時間短縮が見られたという。

そのほかOffice 365の中でもチャット/コラボレーションツール「Microsoft Teams」で可能になった柔軟なコミュニケーションは、大きな業務効率化をもたらしている。「これまでは、参加者が急きょ同席できなくなったり、部屋が取れなかったりという物理的な理由でミーティング開催が滞ることもありました。現在はチャット・音声ベースのWeb会議で、いつでも必要なときにミーティングが行えるようになっています」(池澤氏)。

図2●新たなモバイルワーク環境がもたらした効果の例

図2●新たなモバイルワーク環境がもたらした効果の例

ファットクライアントの採用により、どこでも素早くPCを立ち上げて業務を開始できるほか、
電波状態が不安定な場所でも作業を継続できるといった成果が得られている

さらにNTT Comは、自ら実現した環境をベースに、顧客にもセキュアなモバイルワーク環境を提供するサービスを開始している。顧客企業の業種や規模によらず、複数のツールを適材適所に組み合わせることで、顧客ニーズに合わせた環境を提供することが可能だという。

「当社は、通信事業者として非常に厳格なセキュリティポリシーを設定しています。もちろん、これをそのまま再現することも可能ですし、このレベルまでは不要というお客様にも、改正個人情報保護法への対応を踏まえた最適なモバイルワーク環境をご用意することが可能です」と久野氏は強調する。

自由な働き方を目指す上で、多くの企業がぶつかるセキュリティリスクの壁。NTT Comの実践に裏打ちされた提案は、多くの企業の悩みを解決するものといえそうだ。

コミュニケーション環境の変化を把握し、パートナーと共に最適な取り組みを

働き方改革の過程で、必ず考えなければいけないことの1つが「コミュニケーション環境の見直し」である。昨今、「働き方改革の実現」をうたった、多種多様なコミュニケーションツールが登場しているが、1つのツールだけで働き方改革を実現するのは難しい。様々なコミュニケーション手段を、自社の業務にフィットしたかたちで用意できているかどうかが、働き方改革の成否に大きな影響をもたらす。

コミュニケーション環境を見直す際には、自社における、以下の「3つの変化」を把握することが重要となる。

1つ目は、「働く場所の変化」。働き方改革の目玉として、在宅勤務やテレワークの制度を導入した企業も多いだろう。「いつでも・どこでも」場所を選ばずに働けることは重要なポイントとなっている。

2つ目が「人の変化」だ。スマートフォンの普及に伴い“スマホネイティブ”な世代が登場し、PC中心のコミュニケーション環境の整備だけでは、すべての社員に満足してもらえる環境が実現しにくくなっている。また、世代により、コミュニケーションに対する考え方がまったく異なるということを、働き方改革を推進する側が理解しておく必要があるだろう。

そして3つ目が「ツールの多様化」。従来の電話やメールなどといった特定のツールだけを使うのではなく、連絡相手や自社の業務実態に合わせて、チャットツールや電話会議など適したツールを複数組み合わせる。これにより、TPOに合わせた働きやすい環境が実現できる。

こうした変化は日々起きており、働き方改革に必要なICTを自社だけで検討・構築するのは困難な状況になりつつある。働き方改革を実現するためには、NTT Comなどのパートナーの存在が不可欠だ。

NTT Comは、ネットワークインフラからクラウド、各種アプリケーションまで提供可能であり、自社サービスだけでなく、多様なパートナーベンダーのソリューションを最適に組み合わせた形で一元的に提供・サポートすることが可能。またNTT Com自身も長年に渡り働き方改革を実践しており、成功だけでなく、失敗からも得たノウハウを基にした提案が行える。時流の変化に即した、働き方改革の成果を上げるための取り組みを、強力に支援してくれるだろう。

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