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残業時間は1割近く減少、通信コストも25%削減

導入後の成果について野阪氏は「残業時間はこの1年間で1割近く減少しています」と説明する。

もちろんこれは多岐にわたる取り組みの成果だが、外出中の社員がスキマ時間を使って、問い合わせ対応などを行うことが増え、帰社後に残業することが減ったこと、社内での電話対応や伝言メモ作成作業が軽減したことなど、スマートフォンの内線化により社内コミュニケーションが円滑になったことも重要な要因の1つになっている。

またArcstar Smart PBXの導入によって、外線で行っていた外出中の社員の携帯電話への通話料が不要になったことで毎月25%ものコストが削減されている。

働き方改革に向けたコミュニケーション変革というと、Web会議や社内SNS、チャットの導入など、新しい形のコミュニケーションツールに注目が集まることが少なくない。しかし、社内外の連絡手段として、現在でも電話は重要な役割を果たしている。エネサーブのように内線やモバイルなど音声コミュニケーション環境を効率化・合理化することの意義は大きいといえるだろう。まずは自社のコミュニケーションの足下に着目し、それをどう変革するかを考えること。今こそこのような姿勢が重要なのではないだろうか。

コミュニケーション環境の変化を把握し、パートナーと共に最適な取り組みを

働き方改革の過程で、必ず考えなければいけないことの1つが「コミュニケーション環境の見直し」である。昨今、「働き方改革の実現」を謳った、多種多様なコミュニケーションツールが登場しているが、1つのツールだけで働き方改革を実現するのは難しい。様々なコミュニケーション手段を、自社の業務にフィットしたかたちで用意できているかどうかが、働き方改革の成否に大きな影響をもたらす。

コミュニケーション環境を見直す際には、自社における、以下の「3つの変化」を把握することが重要となる。

1つ目は、「働く場所の変化」。働き方改革の目玉として、在宅勤務やテレワークの制度を導入した企業も多いだろう。「いつでも・どこでも」場所を選ばずに働けることは重要なポイントとなっている。

2つ目が「人の変化」だ。スマートフォンの普及に伴い“スマホネイティブ”な世代が登場し、PC中心のコミュニケーション環境の整備だけでは、すべての社員に満足してもらえる環境が実現しにくくなっている。また、世代により、コミュニケーションに対する考え方がまったく異なるということを、働き方改革を推進する側が理解しておく必要があるだろう。

そして3つ目が「ツールの多様化」。従来の電話やメールなどといった特定のツールだけを使うのではなく、連絡相手や自社の業務実態に合わせて、チャットツールや電話会議など適したツールを複数組み合わせる。これにより、TPOに合わせた働きやすい環境が実現できる。

こうした変化は日々起きており、働き方改革に必要なICTを自社だけで検討・構築するのは困難な状況になりつつある。働き方改革を実現するためには、NTT Comなどのパートナーの存在が不可欠だ。

NTT Comは、ネットワークインフラからクラウド、各種アプリケーションまで提供可能であり、自社サービスだけでなく、多様なパートナーベンダーのソリューションを最適に組み合わせた形で一元的に提供・サポートすることが可能。またNTT Com自身も長年に渡り働き方改革を実践しており、成功だけでなく、失敗からも得たノウハウを基にした提案が行える。時流の変化に即した、働き方改革の成果を上げるための取り組みを、強力に支援してくれるだろう。

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