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BP総研・桔梗原が解説! 働き方改革先進事例 CASE5後悔しないリモート会議ツール選択。
見極めのポイントはココだ

※本ケーススタディは、2019年1月に日経 xTECH Activeに掲載された記事の転載です。

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多様なツールが登場し選定が難しくなったWeb会議

【日経BP総研・桔梗原 富夫が見る、この事例のポイント】
勤務場所や時間に縛られない柔軟な働き方を実現する上で強力な武器になるのがリモート会議システムです。しかし、様々なツールが登場している現在、どれを選べばよいかわからないという声は少なくありません。実は答えは簡単。どれが最も「つながるか」で選べばよいのです。そうすると、2つの選定のポイントが見えてきました。

働き方改革に欠かせないリモート会議システム。リモート会議システムには、カメラ、多拠点接続装置、専用線などの専用インフラを必要とするテレビ会議システム、PCとインターネットを利用してより手軽に利用できるWeb会議などがある。

特にWeb会議は、単独サービスとして使えるもの、グループウェアサービスの一機能として提供されるものなど、多種多様なものが提供されているが、一体、どれを選ぶのがよいのだろうか。既に利用を開始しているユーザーの声をひも解くと、やはり最も重視すべきは誰とでも「つながること」のようだ。

安定してつながるための条件として、「相互接続性」と「使いやすさ」という2つの点が重要だ。ここでいう「相互接続性」とは、様々なリモート会議サービスと接続できる仕組みのことだ。

世の中には多くの会議サービスがあふれている。会議サービスのほかにもコラボレーションツールと呼ばれる新しいサービスも続々と登場しており、各企業や個人が自分と同じツール、サービスを選んでいるとは限らない。互いのツールやサービスが接続できなければ会議を行うことはできないが、だからといってリモート会議の度に相手に合わせて違うツールやサービスで参加するのも参加者の負担が大きい。さらに会議主催者によるサポートが必要になるケースも多いだろう。

また、利用者の全員がITが得意な人ばかりとは限らない。働き方改革がさらに浸透すれば、今まで以上に多様な人がリモート会議を利用する機会が増えるだろう。年配の人でも初心者でも、ユーザーが自身の手で簡単に使いこなせる操作性も会議サービスを選ぶ上で重要な視点となる。

では、この2つの条件を満たすのは、果たしてどのサービスなのか。

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