日本 Select Language : English 日本語

×閉じる

南北アメリカ

アメリカ: English
ブラジル: English / 日本語 / Português do Brasil

ヨーロッパ、中東、アフリカ(EMEA)

EMEA:

イギリス,
ベルギー,
フランス,
ドイツ,
オランダ,
スペイン,
アラブ首長国連邦
English
日本語
Español
Deutsch
Français
ロシア: English / 日本語 / русский

アジアパシフィック

日本(法人のお客さま): English / 日本語
日本(個人のお客さま): English / 日本語
オーストラリア(NTT Com ICT Solutions): English
中国本土: English / 日本語 / 簡體中文
香港/マカオ: English / 日本語 / 繁体中文 / 簡體中文
インド: English / 日本語
インドネシア: English
韓国: English / 日本語 / 한국어
マレーシア: English
フィリピン(DTSI): English
シンガポール: English / 日本語
台湾: English / 日本語 / 繁体中文
タイ: English / 日本語
ベトナム: English / 日本語

お客さまの課題解決のヒントをお届けするデジタルマガジンICT Business Online

メルマガ登録

BP総研・桔梗原が解説! 働き方改革先進事例 CASE4グローバルレベルで社内外の情報共有を加速!
「Box」活用で飛躍する住友商事

※本ケーススタディは、2019年1月に日経 xTECH Activeに掲載された記事の転載です。

印刷

コラボレーション強化に向け、情報共有方法の見直しが急務に

【日経BP総研・桔梗原 富夫が見る、この事例のポイント】
社員のみならず、社外のパートナーや取引先企業とも、柔軟かつリアルタイムな情報共有を実現する――。このことが、働き方改革の重要な要素となっています。一方、データやファイルを社外と共有する上では、「セキュリティ」にも十分に気を配る必要があります。この点を解決し、グローバルな情報共有基盤を構築した、住友商事様の取り組みを紹介します。

国内有数の大手総合商社である住友商事。世界66の国と地域に131の拠点を構え、金属、輸送機・建機からインフラ、メディア・デジタル、生活・不動産、資源・化学品まで、幅広い領域で事業活動を展開している。また現在は「新たな価値創造への飽くなき挑戦」をテーマに、既存事業の一層の拡大とデジタルトランスフォーメーションの推進にも注力。新たな収益の柱を確立するために取り組んでいる。

この方針のもと、同社が重要施策の1つに掲げているのが「グループ全体のコラボレーション強化」だ。社内・グループ内はもとより、社外のパートナー、取引先企業を含むステークホルダー全員が一体となって業務に取り組む上では、既存のコミュニケーションツールでは不十分になっていた。

例えば従来、同社はコミュニケーション基盤となるグループウエアや、それらのデータを格納するファイルサーバーをオンプレミス型で使用。原則的にファイル共有範囲は社内に限定されていたため、社外との協業が必要なプロジェクトでは、複数の異なるコミュニケーションツールを使い分ける必要性が生じていた。これにより、必要なとき、必要な情報を全員に行き届かせることが難しかったほか、複数ツールの利用にともなう管理負荷の増加、セキュリティリスクの拡大についても、見過ごせない状況になっていたという。

さらに同社は、かねてテレワークを核とした「働き方改革」も推進。これを加速する上でも、既存のコミュニケーション環境がボトルネックの1つとなっていた。

そこで住友商事は、グループ全体のコラボレーションを束ねるグローバル情報共有基盤の刷新を決断。社内外の誰もが、どこからでもセキュアに情報連携できるIT基盤の整備に着手することにした。

この記事のキーワード

働き方改革(ワークスタイル変革)に
関するサービスの

お問い合わせ

お問い合わせはこちらから

社内共有資料にお役立てください

働き方改革(ワークスタイル変革)に
関するサービスの

印刷用ページ

印刷用ページはこちら

働き方改革(ワークスタイル変革)に
関するサービスの

お問い合わせ

お問い合わせはこちらから