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ターゲットは2020年?IoT、リモートの普及で、サイバー攻撃への対策が急務に

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2019年、2020年に様々なイベントが立て続けに日本で開催されます。いまから楽しみにしている方も多いかと思いますが、一方で注目度の高いイベントだけに、サイバー犯罪者は日本へ攻撃を仕掛けるチャンスと考えています。そこで2020年に向けて増加すると思われるサイバー攻撃への対策について解説します。

注目のイベントはハッカーにとっても“祭典”

注目度の高いイベントが開催されると、多くのファンが現地に詰めかけるほか、テレビなどの中継映像を多くの人が視聴します。サイバー犯罪者は、これを絶好の機会と考えているのです。個人で活動しているサイバー犯罪者にとっては、こうしたイベントが行われている地域を攻撃し、それが報道されれば、己の名を馳せることになります。組織化したサイバー犯罪集団にとっては、組織のアピールとなり、スポンサー獲得につながります。

イベントを開催する国では、サイバー攻撃が日を追うごとに増加し、会期中にピークを迎える傾向にあります。中でも多いのは、偽のチケット販売や中継動画などのフィッシングメールでしょう。これは、格安のチケットや動画などを売り込み、代金をせしめるという詐欺です。また、テレビ局や動画サービス会社などへのサイバー攻撃も多発する傾向にあります。たとえば、それらの会社へDDoS攻撃を仕掛けてサービスを利用不能に追い込みます。その後、攻撃を止めることと引き換えに金銭を要求することでしょう。

さらに、「ハクティビスト」のサイバー攻撃も増加することが予想されます。ハクティビストとは、特定の思想を持った活動家のことで、ハッカー+アクティビストの造語です。ハクティビストのサイバー攻撃は、政府機関や企業などのWebサイトを改ざんして、自分たちの思想などをアピールする内容に書き換えたり、同様の内容のスパムメールを大量送信したりします。

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