契約内容を見直して
インターネット回線の費用を削減!

Webサイトへのアクセスやメールの送受信、クラウド活用などの社内アクセス環境において「速くて」「落ちない」通信回線を構築できている企業は多いでしょう。ただし、要件を満たせていても、利用状況によっては契約プランを見直すべき課題がそこにはあるかもしれません。

押えておきたいポイント

Point

利用状況に応じた課金で
コストを最適化

トラフィック量に応じて料金が決まる「従量制」で無駄なコストを削減!

Point

夜間の帯域幅を抑えて
コストを圧縮

「利用時間は主に日中で夜間はほとんど使わない」のであれば、時間帯で帯域幅が異なる「上限変動制」が有効!

インターネット接続回線費用の無駄を認識する

最初に契約したインターネット接続回線が問題なく使えているので、特に見直しは行わずにそのまま使い続けている、こういった企業は少なくないでしょう。実は必要以上のスペックを持つ回線プランを契約していて、無駄なコストを支払っているといった可能性もあるため注意が必要なケースもあります。

このインターネット接続回線の費用を左右する要因はいくつかありますが、その中でもポイントとなるのは帯域幅です。個人向けと同様、企業向けのインターネット接続回線も広帯域化が進んでおり、サービスによっては100Gbpsのメニューも提供されています。当然、利用する従業員数が多い、あるいはインターネットの利用頻度が高ければ、快適に利用するために広帯域の回線を利用すべきでしょう。しかし多くのインターネット接続回線の料金は月額固定制となっているため、必要以上に広帯域の回線を利用していると、コストの無駄が膨れあがります。

こうした無駄なコストを抑える上でポイントとなるのは、インターネット利用状況の適切な把握ですが、実際に調査するのは容易ではありません。また時期によってインターネットの利用状況が変動する場合も多く、自社にとって適切な帯域幅を選択するのは難しいのが実情です。

検討したい従量課金制と上限変動制

そこで検討したいのが、従量課金制の料金プランを提供しているインターネット接続回線サービスの利用です。利用量に応じて料金が決まるサービスであれば、インターネットの利用状況を適切に把握できない、あるいは利用状況が月によって大きく変動するといった場合でも、コストの無駄を省けるでしょう。

従量課金制が選べるサービスとしては、NTTPCコミュニケーションズの「InfoSphere」があります。このサービスにはさまざまなサービスプランがありますが、そのうちの1つである「IP-BB」には、料金が一定の「固定制」のほか、利用状況に応じて料金を支払う「従量制」、そして昼間と夜間で帯域幅が変動する「上限変動制」の3つの料金タイプが用意されています。

従量制は5分間隔で計測したトラフィック量を元に料金を算出するというもので、しかもピークから5%のトラフィックは非課金対象となります。これにより、コストの無駄を削減できるだけでなく、突発的なトラフィック増加があっても、それが5%以内に収まれば負担する必要がないことも大きなメリットでしょう。

夜間はほとんどインターネットを利用しないのであれば、上限変動制もおすすめです。こちらは昼間と夜間で確保される帯域が変動するというサービスプランであり、昼間は帯域を確保して快適に利用できるようにしつつ、夜間の帯域を絞ることで低価格でサービスを提供しています。企業はもちろん、夜間はほとんど人がいなくなる教育機関などでも検討する価値があるのではないでしょうか。

セキュリティ対策、今のままで本当に大丈夫ですか?

日々進化する巧妙なウイルスやサイバー攻撃への備えなど、その運用のためのリソースをなかなか確保できないといった課題をもつお客さまにお勧めしたいのが、運用監視サービスの活用です。

NTTPCコミュニケーションズが提供する「Security BOSS ゲートウェイ・セキュリティ運用監視サービス」は、UTMをユーザー企業のネットワークに設置し、NTTPCコミュニケーションズのSOC(セキュリティ・オペレーション・センター)が24時間365日体制で監視するセキュリティソリューションです。

このサービスにはレポートの提供も含まれており、月次で各対策項目に基づく検出結果やリスクなどを確認することができます。自社に対してどのような攻撃が行われているのかを把握できるのはもちろん、将来的なセキュリティ対策の強化を検討する際の判断材料としても有効です。

対応する攻撃の種類も幅広く、外部からの不正アクセスやマルウェアの侵入に対応するのはもちろん、内部からの不正な通信にも対応しています。仮にマルウェアに感染したとしても、そのマルウェアによる外部のサーバーへの通信を検知すれば被害を避けられる可能性が高まることを考えると、外部だけでなく内部からの脅威にも対応できることの意義は極めて大きいといえるでしょう。