データセンターの災害対策 サーバーやネットワークなどICTインフラ環境のBCP

Point

変化するICT環境に合わせて災害対策もアップデートを

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災害対策ではネットワークも重要な要素

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最新のデータセンターの活用でサーバーなどを安定運用

ICT環境は変わっているのに災害対策はそのまま!?

地震や水害、あるいは大雪や火山の噴火などといった自然災害はいつ発生するか分かりません。これによって業務に支障が生じれば事業運営が大きなダメージを被ることから、災害発生時における事業継続に向けた取り組みが企業には求められています。

すでに多くの企業において、BCP(Business Continuity Plan・事業継続計画)を策定するなど、災害への備えは進められていますが、事業や働き方が変化し続けていることを考えると、災害対策の定期的な見直し、アップデートは不可欠といえるでしょう。こうした取り組みをないがしろにすれば、せっかく策定したBCPも役に立たず、災害時に右往左往することにもなりかねません。

昨今、見直すべき重要なポイントの1つとして挙げられるのがICT環境における災害対策です。特に事業が拡大すればそれに伴って利用するサーバーやネットワークが増え、災害対策が後手に回っているといったケースが多いのではないでしょうか。災害でICT環境が深刻なダメージを受ける前に、改めて災害対策を見直し、アップデートしていきましょう。

それでは、具体的にどのようなリスクを想定すべきかについて、具体例をもとに見ていきます。

ケース1:データセンターにつなぐネットワークが断線

サーバーを運用するデータセンターが堅牢でも、そこに至るネットワークが断線し、システムを利用することができないといった状況も考えられるでしょう。断線の理由には、自然災害のほか、道路工事での作業誤りによるケーブル破損などといった人為的ミスも考えられます。この状況ではネットワークさえ復旧すればシステムは利用できると思いがちですが、ネットワーク回復確認試験やシステム再起動など、データセンターに駆けつけて対応することも必要となるでしょう。それまでの間は事業に何らかの影響が生じることは避けられません。

データセンターと接続するためのネットワークを選定する際、もちろん信頼性の高いサービスを利用することは大切ですが、災害による断線はいつ発生するか分からないため、災害対策ではプラスアルファの工夫が求められます。

ケース2:オフィス内で運用しているサーバーなどが被災

サーバーをオフィス内で運用している、あるいは建物が古いデータセンターを使っているケースにおいて、リスクとして認識すべきなのは大地震でしょう。これによってサーバーなどのハードウェアが損傷すれば、その上で実行している業務アプリケーションが利用できず、事業の継続が不可能になるといった事態が起こりえます。

業務アプリケーションの用途によっては、被害がさらに拡大することも考えられるでしょう。たとえば生産管理システム、あるいは部材調達のためのシステムが停止した場合、生産現場にまで影響が及ぶことも考えられます。

データの消失も看過できないリスクです。そのような事態を防ぐために行われるのはバックアップですが、タイミングによっては一部のデータが消失するリスクが無視できないほか、サーバーと同じ場所に保管しているとバックアップメディアもダメージを受けて復旧できなくなるといったシナリオも考えられます。

データセンターとネットワークの見直しで現状に即した災害対策を実現

このようなICT環境における災害対策の一環として、おすすめしたいのがネットワークの二重化と最新のデータセンターの活用です。

たとえば拠点間、あるいは拠点とデータセンターを接続するネットワークにおいて、アクセス回線が二重化されていれば、一方が切断されてもバックアップ回線で通信を継続できる環境を整えられます。

そうしたVPNサービスの1つにおすすめできるのがNTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com)の「Arcstar Universal One」です。稼働率99.9999%を実現したプレミアムプランが用意されているほか、バックアップ回線が標準提供されるため、極めて信頼性の高いネットワークを構築することが可能です。

最新のデータセンターの活用も、災害対策のレベルアップに有効です。たとえばNTT Comが提供するデータセンターサービス「Nexcenter」は、高品質サービスを日本全国70拠点以上で展開しています。自然災害リスクが少ない安全な場所に立地した、Nexcenterブランドのデータセンターを利用することで、事業継続性を高められるほか、電力や空調、通信設備が冗長化されているため、万が一、大規模自然災害が起きた場合でもシステムが停止するリスクを最小化できます。

さらにデータセンターによっては、オフィススペースが提供されているため、自社オフィスが被災して業務を遂行することが困難な状況に陥った際でも、データセンターを臨時のオフィスとして使えることもメリットでしょう。

Nexcenterは、首都圏や関西圏の各エリア内で近隣データセンター間を接続する「Nexcenter Connect」、次世代インターコネクトサービス「Flexible InterConnect」の利用により、さまざまなデータセンター、クラウドサービス、お客さま拠点、IX、ISPの間を柔軟かつ安全に接続できます。これらを効果的に利用することで、遠隔地にあるデータセンターやクラウドサービスにネットワーク経由でデータをバックアップしたり、あるいはメインのシステムとは別にバックアップ用のシステムを構築したり、災害時に切り替えて利用することで可用性を高めるといったことも考えられるでしょう。

災害が発生して「あのとき対策に取り組んでおけばよかった」と悔やむ前に、すぐにでも取りかかって災害に強いICT環境を整備しましょう。

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