テレワークの不満をどう解決したか。情報通信業と製造業のケース

1.実は危険な、急ごしらえのテレワーク

コロナ禍を機に多くの企業がテレワークを導入しました。しかし、緊急事態のため検討に多くの時間をさけずに、急ごしらえでテレワーク環境を構築してしまった企業も少なくないようです。

こうした場合に起こりがちなのが、不十分なテレワーク環境によるセキュリティへの不安や業務効率の低下です。多様性が重視される現代、たとえコロナが収束したとしても「どこでもオフィスと同様に働ける」環境の構築が企業には求められます。こうしたネガティブな状況を放置していては、企業競争力そのものの低下にもつながりかねません。

そこで今回はアフターコロナを見据えた上で、テレワーク環境を改善する場合の事例イメージを紹介します。

2.ポイントはコスト、セキュリティ、使いやすさ

最初のケースは従業員約80名の情報通信企業A社の場合です。

さまざまなシステム開発を請け負うA社ではコロナ以前から、育児や介護をする従業員のために、一部テレワークを認めていました。従業員からの評判も良く、全社での導入に向けて検討を始めようとしたさなかで起きたのが、新型コロナウイルス感染症の感染拡大です。

感染防止の観点から、迅速な対応は不可欠です。しかし、一部とはいえテレワークを導入し、メリットとデメリットがわかっていた同社だからこそ、その場しのぎではない「コロナ後もメリットが続く」テレワーク環境の構築を検討しました。

検討のなかで、同社が定めたポイントが、①セキュリティ②コスト③従業員の使いやすさの3点でした。このポイントを満たすものとして同社が選定したのが、ノートパソコン「Chromebook」とリモートデスクトップ「Splashtop」の組み合わせです。

A社がChromebookを選定した理由はセキュリティとコスト面です。Chromebookでは、ブラウザでの作業を基本とし、データはすべてクラウドに保存されるうえ、プロセスそのものも隔離されたサンドボックス内で行われるため、セキュリティは万全。同時にウイルス対策関連のコストも削減できることが評価されました。

そして従業員の使いやすさという面で、リモートデスクトップである「Splashtop」を採用します。これまでオフィスで使用していたパソコン画面をそのままChromebookで操作できるため、従業員は戸惑うことなく、どこからでもChromebookを使い業務を行うことができるようになりました。また、Splashtopはアプリのインストールのみで利用開始できるため、管理負荷も最低限で済んだといいます。

こうして構築されたテレワーク環境は、働く場所を選ばないこと、また高速かつ低遅延であるため、ストレスなく業務に取り組めると従業員からの評価も上々。さらに就職希望者からの評判も良くなったといいます。同社ではコロナ収束どもテレワークを継続する予定です。