1.コロナ禍でテレワークは日本に浸透しつつある

2020年から続く新型コロナウイルス感染症の世界的な流行により、多くの企業でテレワークの導入が進んでいます。

東京都が都内の従業員30人以上の企業に対して行った調査（2021年2月発表）によると、2020年3月の時点ではテレワーク導入率は24％でしたが、緊急事態宣言が発令された4月には62.7％まで跳ね上がりました。

その後、宣言が解除されたことで導入率が1度は下がったものの、2021年1月に2度目の緊急事態宣言が発令されたことで、1月後半には再び63.5％にまで上昇しています。

※ 東京都「テレワーク導入率調査結果（2021年2月5日）」を基に編集部で作成

1月後半のテレワーク導入率を従業員の規模別に見ると、30～99人の会社では54.6％、100～299人の会社で64.8％、300人以上の会社は85.7％となっており、規模の大きい会社ほどテレワークの導入が進んでいることがわかります。頻度は「週3日以上」が6割を占めており、オフィス以外の場所で働くことはもはや常態になりつつあるようです。

2.顔を合わせて仕事をしないと、会社への愛着心が落ちる！？

しかし、テレワークが普及するということは、従業員同士のコミュニケーションが不足することになります。たとえば2020年以降に入社した新入社員は、社員同士で直接会ったことがないというケースも珍しくないかもしれません。上司や部下、同僚と気軽にコミュニケーションが取れない状況が続くと、組織と人とのつながりを維持しづらくなる可能性があります。

テレワークにより社内のコミュニケーションが不足することで、従業員のエンゲージメント（愛着心）が落ちることも懸念されます。エンゲージメントは従業員が企業を信頼し、そのビジョンに共感して、自ら貢献したいという意欲をどのくらい持っているかという指標であり、業績にも影響します。

従業員のエンゲージメントが高いと、仕事に対してより積極的な働きをしたり、自発的に新しい仕事を生み出すことが期待できます。加えて、仕事にやりがいを感じていれば、従業員はその職場を容易には離れないので、離職率の低下にもつながります。

逆に、エンゲージメントが下がってしまうことで、従業員の仕事に対する意欲は落ち、離職率も高まり、業績に悪影響が出ることが予想されます。従業員のエンゲージメントを高めることは、企業として早急に取り組むべき経営課題の一つと捉えるべきでしょう。

3.エンゲージメントを高める鍵は「動画」にある

しかし、このコロナ禍においては、テレワークでオフィスに出勤する機会が減り、従業員同士が直接コミュニケーションを取ることが難しくなっています。これではエンゲージメントを高めることも困難です。

この問題の解決法として、動画を活用するという手段があります。動画は、メールや文書でのやりとりと違い、人物の声や表情、動きなどを伝えることができるツールです。文書なら数千文字かけて表現しなければならない内容も、動画なら数分で伝えられます。

社内コミュニケーションとしての動画の具体的な活用シーンとしては、たとえば年度の始まりに、経営者の社員に向けたメッセージや新入社員の挨拶を動画によって紹介するといったことが挙げられます。それ以外にも、社内イベントや表彰式、社内の有志によるクラブ活動の紹介なども、動画にして配信することも可能です。

ある企業では社内イベントをオンラインで配信したところ、これまで地理的な都合で参加できなかった従業員にも周知が広がり、イベントへの参加意識の醸成やモチベーションアップにつながったといいます。

こうした社内の動画を、時や場所を選ばずオンラインで何度でも視聴できるようになれば、社員は上司や同僚の存在をより身近に感じ、会社の一員であることが実感できるはずです。

企業が従業員に向けて行うブランディング活動のことを「インナーブランディング」と呼びます。動画によって、従業員が企業理念を理解し、離職率低下や従業員満足度向上など組織のパフォーマンス向上につながれば、インナーブランディングが成功したといえるでしょう。

コロナ禍でテレワークが普及する今、社内のコミュニケーションを深めるための施策は、これまで以上に重要な意味を持つようになりました。社員のエンゲージメント向上のために、動画の活用を検討してみてはいかがでしょうか。