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トレンド・ラボ Report 02 e-ラーニングは中小企業の人材育成促進に役立つか? e-ラーニング利用状況

e-ラーニングの利用状況

インターネット上での学習利用経験者は、全体の4割程度にとどまり、まだまだe-ラーニングが一般に普及しているとは言えない状況にあります。
アンケート回答では、約6割の4,288人が、e-ラーニングを利用未経験と答えています。

インターネット上での学習利用経験

PDF調査データ ダウンロード(PDF:1ページ 65.0KB)
  • 一方、経験者を見ると「自宅」より「職場・学校」での利用が少なく、企業によるe-ラーニングの利用は十分進んでいないと想定されます。

e-ラーニング未経験者の利用阻害要因

e-ラーニング未経験者の利用阻害要因を調べると、上位に「特に理由がない」「費用が高そう」という理由を挙げていることが分かりました。

インターネット上で学習しない理由(上位抜粋) 回答者コメント(抜粋)
PDF調査データ ダウンロード(PDF:1ページ 54.1KB)
  • e-ラーニングの一層の利活用に向けては、費用面の阻害要因を取り除き、イメージや利用しやすいサービスの提供など、初回利用に向けたハードルを下げることが不可欠であると考えられます。

e-ラーニング未経験者が希望するサービス

未経験者に対する、「どのようなサービス/機能があればインターネット学習を行うか」という質問では、69%が「お試し期間のサービス」を挙げています。

どのようなサービス/機能があれば
インターネット上で学習を行うか(未経験者のみ)
回答者コメント(抜粋)
PDF調査データ ダウンロード(PDF:1ページ 52.3KB)
  • 「お試し期間のサービス」などの初期費用面が改善されるか、会社の斡旋などの「きっかけ」を提供するなど、利用阻害要因を取り除くことで、e-ラーニングの利用が促進されると考えられます。

個人の学習方法に関する意向

一方で、個人の「スキルアップ・資格取得」や「自己啓発」のために、e-ラーニングを利用したことのある人はアンケート実施全体の約25%にのぼり、「民営のスクール」や「テレビ・ラジオなどの講座」よりも利用率が高いことが分かりました。

自己啓発に取り組まれている方法(上位抜粋) 回答者コメント(抜粋)
PDF調査データ ダウンロード(PDF:1ページ 50.7KB)
  • 個人の学習方法としては、定期的に学習する必要のある「民営のスクール」や「テレビ・ラジオなどの講座」よりも、市販の教材やe-ラーニングなどの「時間やペース」を気にせず行える学習方法が浸透しつつあります。
  • 今後、個人だけではなく、「職場や学校」においても活用の余地があると考えられます。

e-ラーニング未経験者の今後の利用希望

今後e-ラーニングを利用したいかどうかアンケートをとった結果、利用未経験者では、「やってみたい」という人が約1/4にとどまったにも関わらず、「職場や学校」でのe-ラーニング経験者では、半数以上の54%が「今後も利用を希望している」ことが分かりました。

e-ラーニング利用希望
未経験者 「職場や学校」での経験者
PDF調査データ ダウンロード(PDF:1ページ 64.0KB)
  • 未経験者より利用経験者の方が、継続して学習を行っていきたいという意識が強く、初回利用のハードルを越えることができれば、e-ラーニングは継続的な定着化が可能な学習方法であり、「職場や学校」での導入が有効であると考えられます。

今後のe-ラーニングに対する期待の比較

e-ラーニングに対する期待では、経験者と未経験者の両者とも「セキュリティ強化」が1位となりました。ただし、 2位以降を比較すると、経験者は「操作面」や「映像」などの利用面での期待が挙がったのに対して、未経験者は「受講料」「通信料金」などの費用面が上位に挙がっていることが分かりました。

今後のe-ラーニングに対する期待(未経験者:上位抜粋)

今後のe-ラーニングに対する期待(経験者:上位抜粋)

PDF調査データ ダウンロード(PDF:1ページ 78.1KB)
  • 今後e-ラーニングの利用促進に関しては、セキュリティ強化と併せて、費用面での利用者支援が不可欠と考えられます。特に利用が少ない「職場や学校」でのセキュリティ環境や低価格でのサービス提供が、今後の利用増加の鍵となると考えられます。
  • また、一方で利用者が増加するにつれ、「操作性」や「映像」などのe-ラーニング提供事業者側のサービスの高度化も不可欠となってくると考えられます。

トレンド・ラボ Report 02



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東京大学大学院
松野 泰也准教授

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