04 参加企業の期待を一身に背負い、サービスの早期商用化に向けた
検討が加速

万一落雷が発生した場合に、いかに迅速に行動し、短時間で業務を復旧させることができるか。これは、企業の事業継続性の確保において、間違いなく重要な課題である。落雷そのものを防ぐことはできなくても、事前に情報をキャッチすることで、人的被害を防いだり、物的損壊の被害を最小化したり、復旧に必要な人員や代替品を手配するなど、備えが可能になることは多い。先手を打てるかどうかで、落雷被害そのものや、落雷後の対応を大きく分けることになるのは明らかだ。

そこで、いかなる状況においてもスムーズに事業を継続させるために、大型地震への対策、パンデミックへの対策、情報漏洩への対策など、ICTを駆使した危機管理、防災ソリューションを提供してきたNTTコミュニケーションズは、新たに落雷予測サービスをラインナップに加えることで、企業の事業継続への取り組みをさらに強力にバックアップしようとしている。現に、実証実験に対する各方面の反応を見ても、屋外レジャー施設を運営する企業や、工場などの生産設備を持つ製造業、屋外での作業が避けられない建設業などを中心に幅広い需要が期待され、市場を喚起する意味でも、サービスの早期商用化が急がれる。

また、サービスの提供にあたっては、配線から上位のアプリーションまでを一元的にカバーできるのがNTTコミュニケーションズの強み。したがって、単体のソリューションとしてだけでなく、たとえばVPNサービスのオプションとして災害対策に関する一連の情報提供サービスを組み込むなど、他のソリューションと組み合わせた展開も考えられる。重要なのは、NTTコミュニケーションズのネットワークインフラを利用する企業が、同時に落雷予測サービスのような付加価値サービスの恩恵を受けられること。NTTコミュニケーションズは、この考え方をベースに、あくまでもお客さま視点で価値ある情報をいかに活用しやすいものにしていくか、あるいは導入しやすい形で提供していくかを追求していく。

ネットワークインフラが重要な社会基盤となりつつある今、ICTで支えられている人々の暮らしをさらにICTで守るにはどうすべきか。NTTコミュニケーションズは、ユビキタス社会の利便性はもちろん、"安心・安全"の観点でもICTの可能性に挑戦し続けている。

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