専用線「ギガストリーム」
特集記事

ページ1｜ページ2｜ページ3｜ページ4

進化する新世代の専用線

新世代の専用線の特長を活かした活用例として次のようなものがある。 ◆優れたコストパフォーマンス映像制作会社のA 社は、普段はVoIP程度しかネットワーク利用がないのだが、映画や番組制作のため、月に数回、B社と映像データの交換を行う必要があり、その時だけは大量のトラヒック量（回線の利用帯域）を消費していた。そこでA社は、このような利用形態に合わせて「従量制課金方式」の専用線を採用した。これは、従来のように、契約帯域ごとに設定された定額の料金を支払う方式ではなく、利用したトラヒック量に応じた料金を支払う方式である（図2参照）。これならば、バーストトラヒックを気にすることなく、利用した分だけを経済的に活用できるので、費用面から専用線の導入をためらっていた企業でも導入しやすい。


図2 従量制課金方式（優れたコストパフォーマンス）
＜クリックして拡大＞

◆ディザスタリカバリへの対応日本では、頻発する地震災害を想定して、遠隔地間で情報資産を二重化するDR（ディザスタリカバリ）ネットワークの構築を検討する企業が増えている。東京と大阪に拠点を持つC社では、災害が起こりそうな特定の地域（災害想定地域）を回避したルート設定を行った（図3参照）。


図3 災害想定地域を回避　（ディザスタリカバリへの対応)

また、万一、どちらかの回線でトラブルが発生した場合も、もう一方の回線に無瞬断で切り替え、トラブルを回避することも可能なのである。このように、セキュリティや災害対策の面で優れた信頼性を提供することができる新世代の専用線は、今やDRネットワークを構築する上で外すことができない選択肢になっている。新世代の専用線を活用した展開として、１対Nネットワークに代わって「２対Nネットワークの新提案」を進めている。これは、信頼性の高い専用線をセンター回線から各拠点間で二重化することで、センター回線の完全な冗長化を実現し、より優れた信頼性を得ることを目的としたものである（図4参照）。信頼性と安定性に加えて、優れたコストパフォーマンスを実現した新世代の専用線は、BCMに適合した強固なネットワークに欠かせない、有力な選択肢となった。


図4 1対Nネットワークから2対Nネットワークへ
＜クリックして拡大＞

ページ1｜ページ2｜ページ3｜ページ4