世界最大の国際会議、洞爺湖サミットが終了しました。世界経済と原油価格高騰、食料問題、そして温室効果ガス問題・・・環境保護と持続可能な社会のための弊害になっていることが確認されています。では、サミットから今後の環境保護対策はどうなっていくのでしょうか?

「2050年までに世界全体の排出量を少なくとも50%削減する目標を国連気候変動枠組み条約(UNFCCC)の全締約国と共有、同条約下での交渉でこれらの国と共に検討し、採択することを求める。」
これが温室効果ガス問題(地球温暖化問題)に関するG8首脳宣言です。前回(昨年の)ハイリゲンダム・サミットでの宣言からどのように進捗したのでしょうか?
前回サミットでは「2050年までに温暖化ガスを半減することを真剣に検討する」と宣言しています。洞爺湖サミットでは「全締約国と共有、同条約下での交渉でこれらの国と共に検討し、採択することを求める」となりました。
現在、世界最大の温室効果ガス排出国となった中国、そして経済発展と共に温室効果ガス排出量が急増していると言われるインドの2つの大国には地球温暖化抑止の協力が取り付けられていないことが前回同様に大きな課題として残ったままです。
これを理由として、「温室効果ガスの削減目標」がG8各国からの具体的な数字として宣言に盛り込まれなかったことは各環境保護団体の「長期的目標達成のための施策が明解になっていない」という厳しい評価に現れています。
「環境サミット」とまで言われた洞爺湖サミットの結論としては残念でした。








