法人のお客さま総合 > ビジネスアドバンストップページ > ICTコンサルティングガイド >ビッグデータ時代の情報システム部門の在り方

ICT Business Online ICTのトレンドを読み解くオンラインビジネスマガジン

Business ADVANCE ICTでつなぐ、ビジネスの可能性

ICTコンサルティングガイド

情報システムのお悩みを解決する

2011年11月10日公開

Vol.7

ビッグデータ時代の情報システム部門の在り方

今回のお悩みは…

Q
最近「ビッグデータ」が話題となっています。
情報システム部門として、どんな準備をしたらよいのでしょうか?
A
リアルタイム集積処理や大量データの蓄積・検索処理、分散技術、データ分析処理など「ビッグデータ」は今やIT業界の一大ブームです。さまざまな製品やソリューション情報が氾濫していますが、役立つデータをどう抽出して活用するかが鍵です。
そのために重要な「社内人材育成」と「データ活用組織」の2点について説明します。

ビッグデータ時代の情報システム部門の在り方10数年前、データウェアハウスブームがありました。「他社が導入しているから」という理由だけで、高価な入れ物(ハード・ソフト)を購入したものの、想定していたデータは集まらず、分析結果からも効果的な情報が得られず大失敗してしまった方もいらっしゃるのではないでしょうか?今、ベンダー主催の展示会が頻繁に開催されていますが、そこで説明されているのは、まさにビッグデータの入れ物の話。その意味では「どう活用するか」が重要で、それは情報システム部門の皆さんにかかっているのです。

ベンダーは、具体的にどういうデータが何の役に立つのかは教えてくれません。ですから必要以上に社外に頼るのは諦め、情報システム部門が中心となって自らビッグデータの利活用を行ってみるほかないのです。ビッグデータを先行導入しているほとんどの企業では、自社内にデータを利活用できるメンバーを育成しています。そう、“社内のIT人材育成”こそが成功への大切なポイントといえるのです。まずは自部門の若手を積極的に登用し、業務部門の方と一緒になってプロトタイプの作成から始めてみましょう。

その場合、ベンダー製品を購入するといった初期投資に走るのではなく、まずはオープンソースやクラウド環境を活用し、試してみることをお勧めします。どれだけビジネス効果が表れるのかを見極めた上で、自社に合った製品を購入すればよいのです。

また、AmazonやeBay、Facebook、Googleなどの先進企業では、ビッグデータ分析から得られる情報を基に徹底的に数値化された目標を立て、全社組織が活動しています。皆さんの会社は、データを基に全社組織がPDCAを回せるようになっていますか?ビッグデータは、その“データを利活用できる組織”が機能してこそ、ビジネスを飛躍的に伸ばすことができるのです。

ですから、情報システム部門がまずやるべきなのはまず経営部門を味方につけ、各組織にさまざまな戦略的データを提供し始めることです。ここは情報システム部門が主体的に動き、組織を超えたデータ共有ができる仕組みを作ってください。これこそが今後の情報システム部門のあり方であり、それを統率するCIOの責務といえるのです。

基幹系業務システム(オペレーショナル・システム)からトランザクション(取引)データなどを抽出・再構成して蓄積し、情報分析と意思決定を行うための大規模データベースのこと。

執筆 & 監修 漆原 茂氏 (ウルシステムズ株式会社 代表取締役社長)

執筆 & 監修
漆原 茂氏 (ウルシステムズ株式会社 代表取締役社長)

大手メーカーを経て、2000年にウルシステムズ株式会社を設立。情報通信・製造・流通・金融・公共などを中心に戦略的ITコンサルティングサービスを展開、「ユーザー主導開発」を推進している。

冊子版 Business ADVANCE 本誌のPDFファイルがダウンロードできます。

このコンテンツをご覧になるには、Adobe Readerが必要です。
Adobe社のサイトより無償でダウンロードできます。

↑このページのトップヘ